昨今のコロナ禍におけるステイホームの影響で、小売業界のデジタル化も一気に加速したと言われています。私の著書でも「2022年は時計の針が5年進んだ」「2025年が一気に来た」と表現しました。そんな2022年、実際に小売業界で起こったことを振り返ってみると、消費活動に具体的にどのような変化があったのでしょうか。本記事から2回続けて、2022年の総括と2023年に予測される小売業界の変化について考えてみましょう。
SNSへの広告投資が増加
私の著書では「インターネットでモノを買うようになっても、オフラインの消費はなくならない。しかしその性質は変化する。それがコロナでたまたま加速した」という内容をご紹介していますが、さらに深掘りして考えるために、2022年に起きた３点の変化に注目してみましょう。
1つめは「ECの利用ジャンルの拡大」です。現在コロナの影響は少し緩和し「ウィズコロナ」の状態にありますが、ステイホームの影響でECの利用が浸透し、それが定着してきた感覚は多くの方がお持ちだと思います。コロナ以前から、コスメや家電・アパレルなどではECの利用も多かったのですが、2022年はとくに食品ECがブルーオーシャン化するなど、これまで近所で購入したほうが早かったモノまでECを利用するひとが増えました。
2つめは「広告媒体としてのSNS」です。SNSはとくに広告媒体としての活用が活発になっており、SNSやYouTubeに力を入れていない企業の方が少ないくらい小売業界においてマストになりつつあります。TVCMをはじめとしたオフライン広告は全体的に予算削減が進んでいますが、原材料価格の高騰や円安の影響があったなかでも、デジタル広告予算の減少は見られませんでした。
3つめは「DX（デジタルトランスフォーメーション）やAIの落ち着き」です。「DX」や「AI」といったバズワード化したトレンドは徐々に収まりつつあり、このまま進めば恐らく2023年になっても「DX」と言っている会社はかなり少なくなっているでしょう。最近参加した小売の展示会でも、DXやAIは予算があるわりにすでにニーズが下がっており、メタバースやNFT、AR、VRといった新たな分野に活気が集中していました。