データサイエンティスト人材が不足しているという話を聞いたことがある人も多いのではないでしょうか。

この記事では、データサイエンティストが不足している現状を紹介し、不足している原因から解決する方法までを解説していきます。

目次
データサイエンティストって何?
日本のデータサイエンティスト不足の現状

データサイエンティストって何?

そもそもデータサイエンティストとはどのような職業なのかわからないという人も多いでしょう。

データサイエンティスト協会では「データサイエンティストとは、データサイエンス力、データエンジニアリング力を ベースにデータから価値を創出し、ビジネス課題に答えを出すプロフェッショナル」と定義されています。

簡単に言うと、データサイエンティストは、データを分析・解析し、ビジネスに活かせる知見を提供できる人材のことを指します。

データサイエンティストに必要なスキル

ただデータ活用に詳しいだけでは、データサイエンティストになることはできません。以下のように、さまざまな知識やスキルが必要とされます。

  • ビッグデータの知識
  • 分析や統計の知識とスキル
  • コンサルティングスキル
  • ビジネススキル
  • マネジメントスキル
  • プログラミングスキル
  • コミュニケーション能力

特に、ビジネス力、データエンジニアリング力、データサイエンス力は3要素とされており、データサイエンティストには必須の能力となっています。

日本のデータサイエンティスト不足の現状

現在、日本ではデータサイエンティストの人材が不足していると言われています。以下では、このデータサイエンティスト不足の現状について、詳しく紹介します。

  • データサイエンティストの不足人数
  • データサイエンティストがいる国内企業の割合

これからの需要予測 それぞれ解説します。

データサイエンティストの不足人数

まずは、データサイエンティストが現在どれだけ不足しているのか紹介します。

データサイエンティスト人材不足を解決するには – 採用・育成方法も解説
(画像=(出典:meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/gaiyou.pdf),『AINOW』より 引用)

2019年、経済産業省が発表した『IT人材需給に関する調査』によると、現状でIT人材は108万人いる一方で32.5万人が不足しており、AI人材の需要の増加に伴い、AI人材も不足しているとされています。

また、この人材の需要ギャップも今後増加していくことが予想できます。

データサイエンティストがいる国内企業の割合

次に、データサイエンティストがいる日本の国内企業が、全体の何割なのかを紹介します。

データサイエンティスト人材不足を解決するには – 採用・育成方法も解説
(画像=(出典:datascientist.or.jp/common/docs/c-research_2019.pdf),『AINOW』より 引用)

2019年、データサイエンス協会が行った「データサイエンティストの採用に関するアンケート調査」によると、

  • データサイエンティストが在籍している企業は29%
  • 在籍者数の内訳としては、1~2人の企業が22%、3~5人が26%、6~10人が22%
  • 企業のDS需要は高まっているものの、DS採用予定企業の58%が目標としていた人数を確保できていない

ということがわかります。

これからの需要予測

そして、これからの需要予測も紹介していきます。

データサイエンティスト人材不足を解決するには – 採用・育成方法も解説
(画像=(出典:meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/gaiyou.pdf),『AINOW』より 引用)

高位シナリオ:年平均成長率 4.4%程度(企業向けアンケート結果)
中位シナリオ:年平均成長率 2.7%程度(高位と低位の中間)
低位シナリオ:年平均成長率 1%程度(民間の市場予測等に基づく)

今後もデータサイエンティスト人材の需要は増えていくことが予想されます。

「IT人材需給に関する調査」では図のように、高位シナリオでは2030年時点で約79万人が、低位シナリオでも約16万人が不足することが予測されています。

また、1年に 3.54%の労働生産性上昇を実現した場合には、2030 年時点の IT人材の需要と供給は均衡することも見込まれるため、今後この需要ギャップがなくなる可能性もあるでしょう。

データサイエンティスト人材不足を解決するには – 採用・育成方法も解説
(画像=(出典:meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/gaiyou.pdf),『AINOW』より 引用)

しかし、2010年代の日本の労働生産性上昇率は外国と比べても低く、このままでは年3.54%の労働生産性上昇は見込めません。そのため、今後労働生産性を向上させていく必要があります。