フードデリバリーサービスの勢いに陰りが差してきた。昨年比での利用状況は減少傾向にあり、利用したくない意向を示す人も6割を超えるという調査結果が出ている。
年長者ほどデリバリーを利用しない実情が明らかに
クロス・マーケティングが10月13日に発表した「宅配に関する調査（2022年）」によると、直近3か月でフードデリバリーを利用した人は全体の20％だった。同社による2021年の調査では直近3か月のフードデリバリー利用状況は25.7％であったため、減少傾向にあるとみられる。また、利用頻度が最も高いのは20代の29％で、若い世代ほど利用頻度が高く、逆に年代が上がるごとに利用の機会が減ることがわかった。
利用しているチャネルは、フードデリバリーサービスが49％と最も高く、ピザやお寿司などの専門店が48％と続いた。年代別で見ると、20代～30代はデリバリーサービスの利用が多く、50代～60代は少ない。年代が上がるほど専門店の利用や、近所のお店の出前・仕出しなどを利用する比率が高くなる傾向にある。
デリバリーサービスの利用動機、最多は「料理が面倒なとき」
直近3か月にフードデリバリーサービスを利用した時の状況を見ると、「料理・自炊をするのが面倒・時間がないとき」「外食をするのが面倒・時間がないとき」が大半を占めている。
対して「ぜいたくをしたいとき」「誕生日や会合などのイベントがあるとき」「自分では作れない料理が食べたいとき」は総じて低い。緊急事態宣言時で外出が制限されていた頃は、普段なかなか行けない飲食店の料理をデリバリーサービスを通じて楽しめることが話題となっていたが、現在そういった需要は薄れているようだ。
今後の利用意向について「利用したくない」6割を超える
今後のフードデリバリー利用意向を見ると、「あまり利用したくない」「利用したくない」が全体の65％を占めており、年代別に見ても20代を除くすべての世代で6割を超えている。利用したくない理由に関しては、配送料やサービス手数料が高いという実感に加え、料理の温度に対する不満、配達スタッフやデリバリーサービスそのものへの不信感などが挙げられた。
コロナ禍で脚光を浴びたフードデリバリーサービスだが、外出制限や入店制限のない現在においては、配送料などの負担をしのぐほどのメリットを感じられなくなってきているのかもしれない。今後はいかに新たな価値を打ち出せるかが鍵となりそうだ。
【出典】
株式会社クロス・マーケティング調べ
提供元・Foodist Media
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