コロナ禍で働き方や働く場所の選択肢が増えたことで、執務中心だったオフィスの役割も変化しています。コロナ後に求められるオフィス家具とはどのようなものか、家具・家電のサブスクリプションサービス「CLAS（クラス）」を提供する株式会社クラスの髙橋氏と岩城氏に取材しました。

コロナ禍で企業が模索するオフィスのあり方

——CLASの法人サービス「CLAS BUSINESS」を利用しているのは、どのような企業が多いのでしょうか？

髙橋：属性としては、「組織流動性がまだまだ高いベンチャー企業」と「コロナ前後で働き方を試行錯誤している大企業」の大きく2つに分かれます。

メインのお客様は前者です。最近では、今後企業規模や社員数がどうなっていくか予測できないため、自社で家具を所有するよりはレンタルしたいというベンチャー企業が多いですね。

後者の大企業からは、コロナの感染拡大状況によってテレワークにしたりオフィス勤務に戻したりと、働き方がなかなか落ち着かないなか、今のオフィスのあり方を見直そうという動きが見られます。

——大企業としては、方向性としてオフィスを縮小していこうとしているのでしょうか。それともまた出社率は上がるだろうから、オフィスの広さや数は現状維持しつつもこれまでとは違ったスペースを作りたいなどのニーズがあるのでしょうか。

髙橋：大企業に関しては、基本的にはスペースを減らしたり増やしたりという判断をしているところは少ないですね。使っていない空間やフロアをうまく活用して、新しい働き方に適用しようといった流れを感じます。オフィス全体というより、1区画を使ってテスト的な働き方を、サブスクを活用して行っているイメージです。

——家具ではなく、働き方を選ぶことから始めているのですね。

髙橋：その通りです。働き方から逆算でオフィス家具を選んでいくイメージです。当社では、まず企業特性やコーポレートカルチャーに合うような働き方を”見える化”するためのツールを使いながら、カウンセリングを実施。企業の要望と照らし合わせながら、家具を提案していきます。

——働き方に関して、最近の傾向はどのような感じなのでしょうか？

髙橋：企業規模問わず、リアルオフィスのあり方を見直しているところが多いと感じます。
よく聞くのは「リアルの場で集まっているのに、イヤホンをつけて各々がWebミーティングに参加している。それぞれ違うことをするなら、別に在宅でいいよね」という話。せっかく集まるならコミュニケーションを活性化させて、オープンディスカッションやコミュニケーションワークができる空間作りをしていきたいというニーズが多いですね。