自分の給料が低いのではないかと不安で、他人の年収が気になっている人もいるでしょう。さまざまな観点から20代の平均年収を解説します。年収を上げる方法や、転職する際のポイントも解説するので、年収を上げたい20代は必見です。
20代の平均年収とは?

まずは20代の平均年収を解説します。より実態に近い年収を把握するため、便利な中央値についても解説するので、併せて押さえておきましょう。
平均年収は20代前半260万円、後半362万円
令和2年分の民間給与実態統計調査によると、20代前半の平均年収は260万円、後半は362万円です。同じ20代でも、前半と後半で年収に100万円ほどの大きな開きがあることがわかります。
20代前半には新卒者が含まれているため、給与が低くなっていると考えられるでしょう。20代後半になると、会社でも仕事を任せられる機会が増え、徐々に給与が上がっていきます。
30代では前半が400万円、後半が437万円、40代では前半が470万円、後半が498万円となり、年齢群による差が小さくなっていきます。
参考:令和2年分 民間給与実態統計調査 P.21|国税庁
中央値は200万円台後半
中央値とはデータを昇順に並べた際に、ちょうど真ん中にくる値のことを指します。データの個数が偶数の場合は、真ん中二つの平均が中央値です。
令和2年分の賃金構造基本統計調査をもとに20代の年収の中央値を試算すると、20代前半は約250万円、後半は約282万円になります。
参考:令和2年賃金構造基本統計調査|e-Stat
年収の中央値とは?
中央値と平均値には開きが見られますが、一般的により実態に近い数値は『中央値』といわれています。そういわれる理由は両者の算出方法の違いです。
『平均値』はそれぞれの数値の合計をデータの個数で割って算出します。20代の中には、年収1000万円以上で年収が高い人や、反対に100万円台と年収が低い人もいるでしょう。そのため、年収の平均値を算出すると、平均から極端に外れた数値の影響を受けてしまいます。
一方で、『中央値』は先述したように、データを昇順に並べた際の真ん中の値であるため、外れ値の影響は受けにくくなります。
リアルな年収事情を把握するなら、中央値も調べてみることをおすすめします。
属性別の平均年収

20代の平均年収を男女別、学歴別、雇用形態別で見ていきましょう。自分と近い属性のデータと比べることで、より正確に自分の状況を把握できます。
「男女別」
令和2年分の民間給与実態統計調査によると、20代の男女別の平均年収は以下の通りです。
年齢 | 男性 | 女性 |
20〜24歳 | 277万円 | 242万円 |
25〜29歳 | 393万円 | 319万円 |
20代前半よりも、後半の方が男女の年収の開きが大きくなっています。男女で年収に差が出る原因としては、就いている職種の違いが挙げられるでしょう。
総合職と一般職では総合職の方が基本給が高く、昇級の幅も大きい傾向があります。男性は総合職に、女性は一般職に就いている人数が多いことが、平均年収の差に表れていると考えられます。
参考:民間給与実態統計調査(令和2年分)P.21|国税庁
「学歴別」
学歴別の平均年収の違いについて見ていきましょう。令和2年分の賃金構造基本統計調査をもとに試算した数値をまとめました(ボーナス・特別給与等を考慮し、ひと月の賃金×14として計算)。
年齢 | 男性大学卒 | 男性専門学校卒 | 男性高校卒 |
20〜24歳 | 321万円 | 298万円 | 286万円 |
25〜29歳 | 372万円 | 337万円 | 326万円 |
年齢 | 女性大学卒 | 女性専門学校卒 | 女性高校卒 |
20〜24歳 | 316万円 | 302万円 | 266万円 |
25〜29歳 | 349万円 | 330万円 | 281万円 |
大学を卒業している人の方が、その他の人よりも年収が高い傾向にあります。高卒で高年収を目指したい場合は、職種の選択が重要でしょう。
参考:令和2年賃金構造基本統計調査|厚生労働省
「雇用形態別」
正社員と非正社員の平均年収を比較してみましょう。令和2年分の賃金構造基本統計調査をもとに試算した数値をまとめました(ボーナス・特別給与等を考慮し、ひと月の賃金×14として計算)。
年齢 | 男性正社員 | 男性非正社員 |
20〜24歳 | 304万円 | 263万円 |
25〜29歳 | 358万円 | 294万円 |
年齢 | 女性正社員 | 女性非正社員 |
20〜24歳 | 298万円 | 252万円 |
25〜29歳 | 336万円 | 276万円 |
正社員の方が年収が高いことがわかるでしょう。また正社員の方が各種手当などの福利厚生が充実していることも考えられるため、実際は上記年収以上に待遇の差が出ている可能性もあります。
より高い年収を目指すなら、正社員雇用を目指すべきだといえるでしょう。
参考:令和2年賃金構造基本統計調査|厚生労働省