現在はフリーターをしているものの、将来のことを考えると正社員になった方がよいと考えている人は多いでしょう。フリーターの将来性や、フリーターから正社員を目指す方法を解説します。若い方が就職に有利なので、早めに行動するのがおすすめです。
目次
フリーターの定義
フリーターとして働く人はどれくらい？
フリーターの定義
フリーターという言葉の定義を正確に把握している人は、意外と多くないのではないでしょうか？フリーターの定義のほか、アルバイトやパートとの違いも解説するので、まずはフリーターがどのようなものか理解しましょう。
アルバイトやパートで働く若年者
フリーターとは『フリーアルバイター』の略称で、アルバイトやパートとして働いている、学生や主婦を除く15〜34歳の若者を指します。政府が定めるところによると、アルバイトやパートでの雇用を望んでいる無職の人もフリーターに含まれるようです。
フリーターは1980年代後半から始まったバブル期に登場した言葉で、当時は特定の企業に縛られない自由な生き方をすることがトレンドとなっていました。そのため、自らフリーターになる人も少なからずいたようです。
しかし、就職氷河期を経た近年では、就職が難しいためフリーターにならざるを得なくなった人が増加しました。
アルバイトやパートとの違いは？
フリーターと似た言葉にアルバイトやパートがありますが、それぞれの違いは何でしょうか？
いずれも法律上は『従業員』を表す言葉で、正式な使い分けは存在しません。しかし一般的には、その人の属性や働く時間帯の特徴によって使い分けることが多くなっています。
具体的には、フリーターはアルバイトで生計を立てている人を指し、フルタイム勤務や長期間の勤務が可能な人が多いことが特徴です。
アルバイトは、主に働く学生を指します。学校の授業がない平日の夜や週末に働くのが一般的で、学校の用事やプライベートの都合で休むことも珍しくありません。
パートは主に平日の昼間に働く主婦を指す言葉で、扶養・控除の範囲内で働く人が大半です。また、社会人経験のある人が多いのも特徴の一つです。
フリーターとして働く人はどれくらい？
現在の日本にフリーターはどのくらいいるのでしょうか？統計データをもとに、人数の推移や実態を見ていきましょう。
2000年代に入りフリーターの数は増加
2020年度の『労働力調査』によると、2020年のフリーターの人数は136万人です。『若年者雇用対策の現状等について』のフリーターの人数の推移を見ると、2000年代に入ってから人数は増加しており、2003年に217万人とピークを迎えます。
その後は減少傾向にあり、2010年代には一時的に増加しましたが、再び減少し続けています。フリーターが減少している背景として、少子高齢化に伴う人手不足により、企業が積極的に正社員の採用を行っていることが考えられるでしょう。
2007年からは高年齢群が低年齢群を逆転
人数自体は減少傾向にあるものの、全体の中での25〜34歳のフリーターの割合は増加傾向にあります。もともとは15〜24歳の若年フリーターが過半数を占めていましたが、2007年を境にその関係が逆転し、25〜34歳のフリーターが過半数を占めるようになりました。
この背景にあるものとして、就職氷河期に就職ができずにフリーターになった人たちの多くが、いまだに就職できていないことが考えられます。
一般的に、フリーターの期間が長いほど就職が難しくなる傾向にあるので、今後ますます高年齢群の割合が増えていくと推測できるでしょう。
あえてフリーターを選ぶ人も少なくない
正社員として働くのが望ましいとされている社会の風潮の中で、あえてフリーターを選ぶ人も少なくありません。そのような人がフリーターを選ぶ理由は、主に以下の二つが考えられます。
- 経済の不安定さから正社員になっても安定しづらい
- パソコン仕事の発達により、時間や場所に縛られない働き方ができるようになった
雇用と給料の安定は正社員の大きな強みですが、近年の日本経済は不安定で、正社員もいつリストラされるか分からない状況となっています。正社員になるメリットを感じにくくなっていることが、フリーター増加の一因でしょう。
また昨今では、パソコンを使って時間や場所にとらわれない働き方が増えています。決められた勤務時間で働く正社員よりも、自分の都合に合わせてシフトや勤務時間を決められるフリーターに、メリットを感じている人も多いのかもしれません。
