情報発信者が飽和する現代において、特にフォロワーが多かったり、発信する情報が都度、注目を集めたりする人のことをインフルエンサーと呼びます。そして、TwitterやInstagram、YouTubeなどのプラットフォームを介してインフルエンサーを活用し、自社商品の認知の拡大や売上を伸ばすことをインフルエンサーマーケティングと言います。

しかし、BtoB領域でインフルエンサーマーケティングに効果があることは知っているものの、具体的にどのように実行すれば良いのか分からない方は多いのではないでしょうか。そこで本記事では、インフルエンサーマーケティングのチャネルやB to B領域で取り組むメリットをご紹介します。また、インフルエンサーマーケティングの成功事例も解説しますので、ぜひ参考にしてください。

インフルエンサーマーケティングとは？

まずは、インフルエンサーマーケティングの概要から解説します。インフルエンサーマーケティングとは、特定の業界において影響力を持っている人材（アカウント）を活用してPRを行い、商品やサービスの認知の拡大、売上増加を図るマーケティング施策のことです。

主に、インフルエンサーマーケティングはBtoCの領域で行われることが多くなっています。それは、インフルエンサーが影響力を獲得しているのは一般消費者からであり、BtoCの領域と相性が抜群に良いためです。一方で、BtoBの領域でインフルエンサーマーケティングを行うことは難しいと言われており、成功させるには適切な知識と技術を持って行う必要があります。

とはいえ、BtoC、BtoB、CtoCなどの領域問わず、一昔前に盛んであった新聞やテレビなどのマス広告と比較すると、インフルエンサーマーケティングは絶大な効果を発揮することもまた事実です。

インフルエンサーマーケティングのチャネル

インフルエンサーマーケティングは、日々様々なチャネルで情報発信が行われています。その中でも、代表的なチャネルは4つのプラットフォームです。

  • YouTube
  • Twitter
  • Instagram
  • TikTok

それぞれ順番に見ていきましょう。

YouTube

YouTubeは、インフルエンサーマーケティングの中で最も代表的なチャネルと言えるのではないでしょうか。YouTubeのチャンネル登録者が多いYouTuberだったり、エンゲージメントが高いYouTuberが積極的に活用されています。

動画は視覚的な訴求力が強く、文字だけの媒体と比較してCVR（成約率）が高くなる傾向にあります。また、様々なジャンルのYouTuberが存在するので、その領域で影響力を持つ人材を活用することで、一気に商品やサービスの認知を広げることが可能です。

YouTubeは月間6,500万人以上のアクティブユーザーがいると言われているので、インフルエンサーマーケティングを行う上ではまず検討するべきチャネルでしょう。

Twitter

Twitterは、ここでご紹介する他のチャネルと比較して、近年は新規ユーザーの獲得数が減少している背景があります。しかし、依然として日本では根強い人気を誇るSNSであり、匿名かつ顔出しなしで登録しているユーザーが多いため、潜在層によりリーチしやすい魅力があります。

加えて、Twitterにはリツイート機能が搭載されているため、潜在層にリーチした後に顕在層にもリーチできるなど、幅広いマーケティング手段を実行できることもメリットです。拡散力が他のチャネルと比較して段違いに高いので、今後もインフルエンサーマーケティングの代表格として活用されるでしょう。

Instagram

Instagramは、日本国内のユーザー数はYouTubeと比較してやや少ないものの、女性ユーザーを最も抱えるSNSとして知られています。そのため、女性にセグメントを絞ってターゲティングを行いたい企業からすれば、YouTube以上にインフルエンサーマーケティングを検討するべきチャネルと言えるかもしれません。

また、Instagramのユーザー数は2025年には5,000万人を超えると言われているので、2021年時点の約3,300万人と比較して2,000万人も増える予測です。それらを踏まえて、現時点からインフルエンサーマーケティングを活用し、Instagram上で自社商品の認知拡大を図ることも検討して良いでしょう。

TikTok

TikTokは、2020年頃から台頭してきた新しいチャネルです。若年層を多く抱えるSNSとして、新たなインフルエンサーマーケティングのチャネルとして注目されています。しかし、ユーザー層が若年層であるため、決裁権や可処分所得が低く、主にBtoCの領域で活用されると言われています。