目次
退職の相談を上司にする時のポイント
上司以外で退職の相談ができる人は?

退職の相談を上司にする時のポイント

退職の相談は誰にするのがいい?相談するポイントと退職届の書き方もご紹介!
(画像=『工具男子』より引用)

ここからは退職の相談を上司にする時のポイントをご紹介していきます。上司に相談する際はどう話すか、うまく話せるかなど心配になるものです。しっかり自分の意志を伝えるために、ポイントを押さえてきましょう。

上司への切り出し方

退職の相談は誰にするのがいい?相談するポイントと退職届の書き方もご紹介!
(画像=『工具男子』より引用)

退職の話をする際は、周りの人がいない場所で話す方がよいでしょう。「今少しお時間いいですか。」「今日どこかでお時間取っていただくことは可能でしょうか。」など、デスクや持ち場を離れて2人で話せる場所に呼び出します。

上司が忙しい、在宅勤務でなかなか会う機会が少ない場合はメールでも大丈夫なので、アポイントを取りましょう。ご相談したいことがあるという趣旨で、メールの段階では退職のことは書かずに普段通りのメールにします。

ポジティブな退職理由にする

退職の相談は誰にするのがいい?相談するポイントと退職届の書き方もご紹介!
(画像=『工具男子』より引用)

退職の意志を伝えた際に、多くの場合はなぜ退職したいのかを聞かれるでしょう。理由によっては上司の反感を買ってしまったり、理由が曖昧で納得してもらえないこともあります。職場での不満や人間関係が嫌だという理由の場合は、配置転換をするからと改善策を言われて引き留められる可能性もあります。

退職の理由をポジティブな理由にすると、上司も気持ちよく送り出そうと思ってもらえたり上司の顔も立てられます。「語学の勉強をやりなおしたい」「地元に戻って町の活性化に貢献したい」「前から興味があった違う分野の仕事に挑戦したい」など、応援したくなるような前向きな理由だと、上司も引き止めにくいでしょう。

退職までの流れを確認しておく

退職までの流れは、退職の相談後に退職日の決定、退職届の提出をします。辞めるまでの期間に仕事の引き継ぎや取引先への挨拶などを済ませます。退職当日は、会社によっては離職の書類を渡されたり、机の整理や社内の挨拶などをして退職となります。

もし引き止められたら?

退職の相談は誰にするのがいい?相談するポイントと退職届の書き方もご紹介!
(画像=『工具男子』より引用)

退職の相談をした際に、辞めないで欲しいと引き留められることはよくあります。会社に必要な人材だということで引き留められる場合もあれば、駒として人数が必要だからというよくない理由など、様々です。

不満がある場合は改善するからと引き留められることもありますが、きっぱり断る方が良いでしょう。引き留められて残った場合でも、何かあったらあの人はすぐに辞めそうだという印象が付いてしまったり、改善すると言いながら改善されないことも多いです。

退職の相談は誰にするのがいい?相談するポイントと退職届の書き方もご紹介!
(画像=『工具男子』より引用)

また、次の人が1人前に育つまで、という不確定要素で退職日を決定してくれない場合もあるので、「あと3か月いますのでその間にできることは引き継ぎます」と言うように、期限をはっきりさせつつ会社側にも長めの退職予定を伝えると、曖昧に引き延ばされずに済むでしょう。

上司以外で退職の相談ができる人は?

退職の相談は誰にするのがいい?相談するポイントと退職届の書き方もご紹介!
(画像=『工具男子』より引用)

直属の上司に相談すべきだとしても、直属上司のパワハラで辞めたかったり、上司が不在のことが多いなど、相談しにくいということもあります。そんなときに、上司以外で退職の相談できる人は誰なのでしょうか。どうしても上司に相談が出来ない方は、参考にしてみてください。

身近にいる信頼できる人

退職の相談は誰にするのがいい?相談するポイントと退職届の書き方もご紹介!
(画像=『工具男子』より引用)

上司に相談出来ない場合は、身近にいる信頼できる人に相談してみましょう。同期入社の仲間であったり、同じ部署の先輩など、身近な人であれば置かれている状況やあなたの性格もよく知っているはずなので、退職したいという気持ちをしっかり聞いてくれるでしょう。信頼できる方であれば、退職の話を他の人にばらしたりもしないはずです。

公的な相談窓口

退職の相談は誰にするのがいい?相談するポイントと退職届の書き方もご紹介!
(画像=『工具男子』より引用)

会社が家族経営で従業員は自分だけなどで相談できる相手がいない場合や会社とトラブルが起きて辞めたい場合は、公的な相談窓口を利用してみましょう。全国に相談窓口があるのが、労働基準監督署です。

来所だけでなく電話でも相談が可能で、退職日を決めてくれない、有休を使わせない、残業代を払ってくれない、パワハラを受けているなどのトラブルも相談できます。ただ、労働基準監督署でできることは会社への是正勧告までなので、未払いの給与等の支払いを強制できる力はありません。

未払い給与の支払いなど、法的なトラブルの場合は法テラスでも相談可能です。また、東京の方は東京都労働相談情報センターという所でも相談を受け付けています。