会社を辞めようと思ったときに、誰かに相談して意見を聞きたくなるものです。しかし退職の相談は、相談する人によって話が違う場所から漏れてしまい、気まずくなることもあります。ここでは退職の相談は誰にするのがいいか、相談するポイントや退職届の書き方も併せてご紹介していきます。退職をお考えの方はぜひチェックしてみてください。
目次
退職を相談する前に考えるべきこと
退職の相談はいつ誰にするのがいい？
退職を相談する前に考えるべきこと
退職の相談をするということは、自分は退職の意志があると話すことになります。友達に会社辞めたくなってきたなど愚痴を言うのとは違うので、同じ会社の人に会社を辞めたいという意思を話すときは、やはり自分の意志が固まっている状態になってからがよいでしょう。
本気でなくても辞めたいと口にしてしまうことで周りから良くない印象が付いてしまったり、自分が迷っている状態ではなんだかんだと理由を付けられて引き留められるなど、思っていた方向に話が進まに事もよくあります。退職を相談する前に本当に辞めていいのか、しっかり考えておきましょう。
退職の相談はいつ誰にするのがいい？
自分の意志が固まったら、退職の相談をすることになりますが、いつ誰にするのがよいのでしょうか。職場の人数が多い会社では特に、迷ってしまう方も多いはずです。違う方に相談して話がややこしくなる場合もあるので、まず筋を通して相談すべき人に相談しましょう。
退職の相談は直属の上司にする
退職の相談は、直属の上司に相談しましょう。もちろん、まだ悩んでいる段階では家族や友人に相談をすることもあるかもしれませんが、退職の意志を固めて言うべき相手は直属の上司です。
直属の上司は部下に仕事の指導をしたりサポートをするだけでなく、仕事の相談を受けるなどの役割もあるためです。身近にいる分、辞めたいと思う理由やこれまでに起きたトラブルなども把握していることも多いでしょう。
直属の上司に相談すべき理由
直属の上司に相談すべき理由はいくつかありますが、一番の理由は自分が辞める事によって影響を必ず受けるのが、直属の上司だからです。自分が持っていた仕事を誰に引き継いでもらう、新しい人を入れて指導するなど、考えることや決めることなど、仕事の負担を必ずかけることになります。
また、直属の上司以外の人に退職の相談をすると、なぜ自分に真っ先に言わなかったのだと怒られて信頼関係が崩れ、退職までギスギスした状態で働かざるを得なくなります。最後までいい状態で円満退社をしたい場合は、やはり直属の上司という関係を重視すべきでしょう。
退職の相談はいつすべき？
退職の相談をしてから退職できるまでの日数は、一般的には1ヵ月から3ヵ月程度とされています。会社の就業規則によっては退職する2週間以上前に申し出る事、などの決まりがあることが多いので、就業規則も確認しておきましょう。
また、退職希望の頃合いが繁忙期であったり、社内的にこのタイミングで辞めると残る人達に負担がかかる、という時期は外すのが賢明です。
