住宅ローンや不動産投資ローンなど、ローンを組むときに「がん団信」について検討することになるでしょう。
実際のところ、「がん団信は必要なのか」気になっている方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、がん団信の概要からメリット・デメリット、注意点などについて解説します。
がん団信についてお悩みの方は、ぜひ参考にしてみてください。
がん団信とは
がん団信とは、保険契約内容に定められた所定の「がん」と診断確定された場合に適用される生命保険の一種です。
主に住宅ローンなどを借り入れる際に加入できる保険で、条件を満たすとローンの残債が保険金から返済されます。
したがって、がん団信に加入することで、ローンの契約者に万が一のことがあった場合に、残された家族の経済的な負担を減らすことができるのです。
団体信用生命保険（団信）とは
団信とは、団体信用生命保険の略称です。
ローン契約者に万が一のことがあった場合に、保険金からローンの残債が返済される仕組みとなっています。
そのため、被保険者は上乗せ金利という形で保険料を金融機関に支払う仕組みとなっており、団信には保険会社と被保険者との間に金融機関を通して成り立っているという特徴があるのです。
がん団信のメリット、デメリット
それでは、がん団信におけるメリット・デメリットについて、住宅ローンと不動産投資ローンの2種類に分けて解説します。
住宅ローン
一般的に、民間の金融機関の場合は住宅ローンを借り入れる際、「団信」への加入が必須条件となっています。
団信は上記で解説したように生命保険の一種ですから、加入にあたり健康状態の告知義務があります。
そのため、健康状態に問題があり団信への加入ができない場合には住宅ローンの借り入れができないということがあり得るのです。
しかし、中にはフラット35のように、団信への加入が任意となっているものもあります。
今回のテーマとしている「がん団信」は、保障内容にがんが含まれている保険商品です。
したがって、団信の基本的な保障内容である死亡・高度障害に加え、ローン契約者ががんになってしまった場合においても保障を受けられるというメリットがあります。
一方で、基本的な保障内容に「がん」が加わるため、支払う保険料（上乗せ金利）が高くなるというデメリットがあります。
住宅ローンにおいてがん団信を検討する場合は、年齢や家族構成、生活環境などを考慮した上で選択することをおすすめします。
不動産投資
不動産投資ローンの場合、団信への加入は必須となっていないことがあります。
そのため、そもそも団信に加入するか否かという点から考慮する必要があるでしょう。
不動産投資ローンにおいてがん団信に加入するメリットとしては、万が一のときの保障が手厚くなるという点が挙げられるでしょう。
所定の「がん」と診断確定されるとローンが完済されますので、家賃収入を治療費に充てたり、家族の生活費に活用したりすることができます。
家族を含めた経済的な負担が軽減されることは、メリットだといえるでしょう。
がん団信におけるデメリットは、ローン返済額が増えることでしょう。
月々の返済額が増えればその分手元に残るキャッシュが減ってしまいます。
賃貸経営上のキャッシュフローとがんによるリスク対策のどちらを選ぶか考える必要があるでしょう。
また、不動産投資の場合は相続税についても注意が必要です。
団信を利用して保険金が支払われると、借入金（残債）がゼロになり、不動産の評価額がそのまま課税対象額となるので、相続税が高くなってしまう可能性があるからです。
