総合商社ランキングTOP8！売上、シェア、時価総額、年収など徹底解説 三菱や三井、伊藤忠など各社特徴も

総合商社は事業領域が広く、事業規模も大きいことが強みだ。ここでは、「収益（売上高）」「時価総額」「営業利益率」など投資で参考にしたい指標から「年収」までをランキング形式で紹介。総合商社各社のデータを比較しながら、総合商社業界の全体像や各社の特徴を見ていこう。

目次
1,「収益（売上高）」ランキング
2,「時価総額」ランキング
3,「営業利益率」ランキング
4,「ROA（総資産利益率）」ランキング
5,「ROE（自己資本利益率）」ランキング
6,「総資本回転率」ランキング
7,「年収」ランキング
8,総合商社業界の概況
9,各社の特徴

1,「収益（売上高）」ランキング――事業規模を表す財務指標1位は三菱商事

一般的な事業会社の「売上高」とは、商品を販売して獲得した対価の合計額を指す。総合商社の場合、売上高に相当するのは「収益」である。総合商社で「収益」と表示されるのは、直接的に商品を売っているわけではなく、場所や機会、サービスを提供することで手数料を受け取るビジネスであることに起因する。

収益は総合商社の市場シェアの指標としても使用できるので、参考データとして市場シェアも併記する。

総合商社各社の決算短信（2019年3月期）やYahoo！ファイナンスの企業情報（2020年4月3日現在）などを参照して、以下のすべてのランキング表を作成した。

収益（売上高）ランキング

総合商社8社の収益（売上高）と市場シェアは、第1位・三菱商事、第2位・伊藤忠商事、第3位・丸紅となっている。

収益と市場シェアともに上位2社で50％弱を占めており、三菱商事と伊藤忠商事の総合商社業界での優位性を確認できる結果だ。

2,「時価総額」ランキング――企業の実質的な価値や規模では伊藤忠が三菱商事に肉迫

「株価×発行済株式数」で算出される時価総額は、その企業の価値や規模を表す指標だ。株価ではなく、時価総額を指標にすることで、株式の流動性と値動きの安定性を複数の企業間で比較することができる。

「時価総額」ランキング

第5位までに、5大総合商社である三菱商事、伊藤忠商事、三井物産、住友商事、丸紅が順当にランクインしている。

特筆すべきは、非財閥系の伊藤忠商事が第2位に入っていることだ。財閥系が上位を占める中、非資源分野の好調な業績と安定感のある経営で、市場からの評価や人気が高いことがうかがえる。

3,「営業利益率」ランキング――事業から得られる利益を比較する指標では兼松が躍進

営業利益は、総合商社の2大事業、つまり「トレーディング」と「事業投資」を中心としたビジネスから得られる利益の大きさを示している。この営業利益が、収益（＝売上高全体）に占める割合を表したものが「営業利益率」である。

コストを減らして、より効率的にビジネスから利益を獲得している企業をランキングで確認してみよう。

「営業利益率」ランキング

上位3社は住友商事、伊藤忠商事、そして兼松である。収益で第1位の三菱商事と第3位の丸紅が、営業利益率では大幅に順位を下げているが、伊藤忠商事は第2位をキープしている。

営業利益率で第1位の住友商事と第3位の兼松は、収益では第6位と第8位だ。住友商事と兼松の2社については、「原価」や「販売費及び一般管理費」といった費用を抑えて、効率的に利益を出していることがわかる。

4,「ROA（総資産利益率）」ランキング――資産と利益の大きさを同時に評価できる指標では伊藤忠がトップ！

「ROA」は、「当期純利益÷総資産」で算出される。一般的には株式投資の際の指標として用いられるが、自己資本や借入金をいかに効率的に使って利益を出しているかを測る指標である。

分母となる総資産のうち土地等は取得金額で計上されるため、過小評価される傾向がある。そのため、古い会社のほうがROAが高くなりやすい。

「ROA（総資産利益率）」ランキング

ROAでは伊藤忠商事が第1位で、他社に比べて資産を効率的に使って利益を出していることがわかる。第3位の三菱商事以下の商社とは、ROAで1％以上の差がある。

5,「ROE（自己資本利益率）」ランキング――財務の健全性を測る指標でも首位は伊藤忠

ROEは、「自己資本（純資産）÷総資産」で算出される指標。ROEは本来、株主が投下した資本に対してどれだけの利益を上げているかを測る指標である。そのため、ROEが高い企業ほど財務状態が健全であるとともに、株主が獲得する利益は大きいと言える。ROEの水準は業種間で大きく異なるため、同業種の企業間で比較するといいだろう。

循環型成長モデルを採用する総合商社にとって、ROEの維持向上は生命線である。総合商社のROEランキングから、健全性が高い総合商社はどこかをチェックしてみよう。

「ROE（自己資本利益率）」ランキング

ROEランキングでも、伊藤忠商事が第1位となっており、総合商社8社の中で最も安定感がある商社と言っていいだろう。

投資家目線で見ると、伊藤忠商事に加えて第2位の丸紅や第3位の兼松も健全性が高く、一定のリターンを期待できる割安な総合商社と評価することができる。

6,「総資本回転率」ランキング――資産の運用効率を見る指標では豊田通商が1位

「収益（売上高）÷総資本（総資産）」で算出されるのが、「総資本回転率」だ。1年間で何回総資本が回転したかを測るもので、どれほど効率的に収益を上げているかを見る指標である。

商社は売上が高くなりやすい、もしくは利益率が低く、総資本回転率は高くなる傾向がある。総合商社8社のうち、効率良く収益を上げているのはどこかをランキングで確認してほしい。

「総資本回転率」ランキング

総資本回転率ランキングの第1位は豊田通商、第2位は兼松、第3位は伊藤忠商事という結果になった。

豊田通商と兼松は総合商社としては規模が小さめだが、少ない総資本を効率良く回転させて収益を獲得している商社であることが見て取れる。

第3位は総合商社ランキングの常連である伊藤忠商事だが、経営効率も他の大手総合商社より優れていることがわかる。

7,「年収」ランキング――企業の体力を客観的に評価する指標の首位は？

総合商社の年収の高さは広く知られているが、実際の各社の平均年収はどれほどなのか。総合商社を評価する指標として、平均年収ランキングを見てみよう。

「平均年収」ランキング

とりわけ5大総合商社の平均収入は高く、第6位 双日、第7位 豊田通商、第8位 兼松との間に若干の開きがある。

8,総合商社市場の概況

明治期に登場した商社は、資源のない日本で戦後は貿易商社として発展してきた。現在に至るまでに、総合商社には大きな転機が2度あった。

転機1,トレーディングに加えて事業投資を実施

1つ目は、総合商社の大半がトレーディングビジネス主体から、トレーディングビジネスと事業投資ビジネスの2本柱のビジネスモデルに転換したことが挙げられる。

それまで総合商社は、「トレーディング（貿易）」を主なビジネスモデルとして事業を拡大してきた。これは、A社から仕入れた商品をB社に売る卸売りに留まらず、商品の移動に伴うリスクや煩雑な手続きまでを代行する付加価値の高いサービスだ。

1990年代後半になってメーカーの国際化が進み、インターネットが普及すると、トレーディングビジネスでは利益が出にくくなった。これを機に、それまでに蓄積した資金力と人脈を活かして、もう1つの柱となる「事業投資」ビジネス（国内外の企業を買収あるいは業務提携することで利益を得る新しいビジネス）に参入したのだ。

転機2,非資源分野への進出

2つ目の転機は、資源分野から非資源分野へ軸足を移したことだ。

財閥系を中心に、総合商社は資源分野の比率が高かった。資源分野は価格変動が大きく、それが業績を大きく左右する。2015年度に資源価格が暴落すると、三菱商事をはじめとした資源分野に強い商社は軒並み赤字決算となった。これがきっかけとなって、伊藤忠商事などが先行する非資源分野にシフトする動きが見られるようになった。

現在、非資源分野として注目されているのは、食品や金融、機械、AI領域だ。これらの非資源分野の業績は堅調に伸びており、総合商社の業績向上に貢献している。

9,各社の特徴――三井物産と三菱商事の違いなど、各社の強みはどこにあるのか？

総合商社8社の指標別ランキングを見てきたが、ランキングの順位は各社の得意分野や特徴が反映された結果となった。以下に、総合商社8社の事業展開の特徴や強みなどをまとめておこう。

三菱商事――重厚な企業文化を持つ総合商社8社のトップ

財閥系3大総合商社の1社であり、総合商社8社の中では事業規模や収益は圧倒的第1位である。

創業は大正7年、三菱財閥の貿易部門として発足し、戦後のGHQによる財閥解体後、系列会社の統合や合併を経て、総合商社としての三菱商事が設立された。以来、各種物品の売買業や輸出入業を行う中間業者として、トレーディング事業を幅広く展開してきた。

三菱商事はもともとエネルギー資源、金属資源、石油化学資源などの資源分野に強みがあった。資源価格の暴落によって、2015年度に上場以降初めて赤字決算となったことをきっかけに、価格変動が小さい非資源分野にも注力するよう事業戦略を転換した。

現在は、非資源分野としてローソンをはじめとする生活産業グループや、三菱自動車やいすゞ自動車を中核とする自動車グループなどにも力を入れている。

三井物産――伝統的に資源分野に強い財閥系総合商社

三菱商事と住友商事と並んで、元来資源分野に強みのある3大総合商社のうちの1社。

創業は1876年、三井財閥を地盤に貿易商社として成長した。戦後の財閥解体を経て、1947年に第一物産として再スタート。商号を三井物産と変えた後も事業を拡大し、総合商社上位として業界を牽引しながら現在に至る。

強みの資源分野の中でも、得意とするのは鉄鉱石金属資源事業とエネルギー事業である。国際的なプロジェクト案件も多く、資源分野の広範な事業において、資源開発から輸出入、商品の製造・販売を行っている。

近年は、ITや再生可能エネルギー、環境関連事業などの新分野への事業投資も積極的に行っている。

2015年度の赤字転落以降は、非資源分野の生活産業にも注力している。主力は食品とヘルスケアで、セブン＆アイ・ホールディングスを傘下に収めて事業を展開している。

住友商事――バランスの良い事業ポートフォリオを構築する住友財閥系総合商社

住友商事の源流は、17世紀に住友政友が京都で始めた書林と薬舗だ。その後、別子銅山事業で得た収益を元手に両替業にも進出した。1919年には不動産経営を目的として大阪北港が設立され、これが住友商事のルーツとなった。

設立当初から堅実経営を実践しながら、大型プロジェクトや資源開発などに積極的に取り組み、資源分野に強い総合商社として発展した。

事業ポートフォリオは、各事業がバランス良く構成されているのが特徴。金属、輸送機・建機、インフラ、日本最大のケーブルテレビであるジュピターテレコムの運営、メディア・デジタル、生活・不動産などの事業を展開している。

中でも、発電事業が中心のインフラ事業と、石炭や鉄鋼石が主力の資源・化学品事業は高い収益を上げている。

伊藤忠商事――歴史ある非資源分野で優位

1858年に伊藤忠兵衛が創業した麻布類の卸売業に始まり、その後は綿糸の卸売業、紡績業などの繊維業を柱として事業を発展させた。財閥系総合商社のような大きな資産を基盤とした事業展開ではなく、非資源分野中心の安定感のある経営とバランスの取れた事業ポートフォリオで、現在は三菱商事に次ぐ総合商社としての地位を確立している。

伊藤忠商事の強みは、今も非資源分野にある。輸入果物卸売のドール、コンビニエンスストアのファミリーマート、ミネラルウォーターのエビアン、輸入自動車のヤナセ、ファッションではポール・スミスやコンバースも有名。

価格変動が小さい非資源分野の繊維や食品比率が高いため業績のブレが少なく、好調な非資源部門が伊藤忠商事の抜群の安定感を支えている。

丸紅――電力と穀物が両輪の非財閥系総合商社

5大総合商社の一角であり、非財閥系総合商社として、伊藤忠とともに資源分野に依存しない独自の事業戦略で、収益では業界上位の地位を確立している。

丸紅は、もともと伊藤忠商事と同じ前身の、1858年創業の麻布類卸売業であった。戦後の過度経済力集中排除法によって、丸紅と伊藤忠商事の2社に分社された。そのため、伊藤忠商事との合弁事業も多く見られる。

強みは、穀物事業と電力事業だ。穀物事業では総合商社No.1の取扱量を誇る。世界中で、売電を目的とした独立系発電事業所を多数運営している。通信分野にも力を入れており、日本全国に光ファイバー網を敷設するアルテリアネットワークスを子会社に持つ。

利益率の高い航空機オペレーティングリース事業も手掛けており、価格変動の少ない事業で効率的に収益を上げている。

豊田通商――トヨタグループの総合商社

前身となるトヨタ金融は、1936年にトヨタ自動車工業の自動車販売の金融を目的に設立された。戦後すぐ商事会社に転換し、その後トーメンとの合併などを経て現在の豊田通商になった。

トヨタグループの総合商社らしく、従来から自動車関連に強みを持つ。環境対応型の自動車産業を支えるリサイクル事業や、次世代自動車に必要なリチウム資源の安定供給など、自動車業界の発展に寄与する事業を得意とする。

トーメンや加商などの専門商社を合併した効果で、自動車以外のインフラ、化学品、食料品などにも進出している。

双日――2つの企業文化を継承する総合商社

双日の誕生は2003年。明治の開国以来、日本の紡績業を牽引してきたニチメンと、鉄鋼・金属部門に強みのある日商岩井という、歴史ある2つの商社の統合で誕生した。

経営統合以来、資源分野においてはエネルギーや金属をはじめ、林業、鉱産、食料などの「広義の資源確保」にも注力している。国内初のマグロ養殖事業や、モザンビークでの製紙用チップ事業、インドでの工業塩事業などへの事業拡大はその一例だ。

非資源分野においても積極的な事業展開が見られ、世界中で市場のニーズに対応した広範な事業に参画している。航空サービス事業、中国やベトナムなどでの小売および卸売事業、国内でのマンション事業とショッピングセンター事業、ドイツ・イタリアでの太陽光発電事業などを手掛ける。 

兼松――得意分野での付加価値追求型総合商社

1889年に開業した貿易会社を前身として、兼松房次郎が1918年に兼松商店を設立した。その後、江商との合併と改称を経て、現在の兼松となった。

兼松グループは、強みのある電子・デバイスセグメント、食料セグメント、鉄鋼・素材・プラントセグメント、車両・航空事業を中心に、幅広くビジネスを展開している。兼松のビジネスモデルは、他の総合商社とは異なっている。トレーディング中心のビジネスを行っており、価格変動の激しい資源分野への投資を行っていないのが特徴だ。

電子・デバイスや食料などの得意分野においては、高い専門性を活かしたプロフェッショナルなサービスを提供している。得意分野での付加価値追及が、兼松のユニークなビジネススタイルと言える。

10,総合商社の強みは「ラーメンからミサイルまで」の事業領域

総合商社は、資源のない日本だからこそ発展した業態であり、ニーズと商機を狙った柔軟なビジネス展開は独特だ。総合商社の大きな強みは、やはり商材や事業領域の幅広さと、豊かな資金力を背景にした事業規模の大きさにあるだろう。

「ラーメンからミサイルまで」という言葉に象徴されるように、総合商社は幅広い商材でビジネスを展開している。商品の仲介だけに留まらず、川上分野から川下分野までの一貫性のあるバリューチェーンを構築することで、付加価値を高めている点も、総合商社ならではだ。

さらに、時代や環境に合わせてビジネスモデルや事業戦略を変えていく高い柔軟性も、総合商社の大きな強みになっている。

文・近藤真理（フリーライター）
 

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