条件がない場合のテレワーク派の割合とは?
次に給与関係なく、テレワーク制度を利用したいかという調査を紹介しよう。「利用したい」40.0%、「どちらかといえば利用したい」34.5%、「利用したくない」1.4%、「どちらかといえば利用したくない」3.9%、「どちらともいえない」20.2%。テレワークを利用したいという人が74.5%と、制約条件が何もなければテレワークを利用したいと思っている学生が多いようだ。利用したくないという5.3%のなかには、新卒ともあって「最初はなるべく対面でコミュニケーションを取りたい」と考えている人もいるのかもしれない。
ちなみに、出勤派の回答者からは、「同じ仕事で給与が異なるなら高いほうを選びたい」「テレワーク時の出費もあり、さらにテレワークで給与が減るのであれば出社したい」などの声。一方のテレワーク派は、「通勤時間がなくなることを考えると妥当」「給与が減るのは仕方がないけれど、その分副業は認めて欲しい」といった声が寄せられたという。
オンライン授業を経験してきた学生たちだからこそ、給与を下げられてまでテレワークに固執する必要性を感じていないのかもしれない。この意識が今後のトレンドになるかどうか。私たちの勤務にも関わってくる内容なだけに注意深く見守りたい。
出典元:あさがくナビ(朝日学情ナビ)
文・オトナライフ編集部/提供元・オトナライフ
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