企業の役員に対し「報酬が高い」というイメージを持つ人も多いだろう。果たしてそのイメージは本当なのだろうか。年収1億円超の役員が多い企業のランキングから、どのような役員が高い報酬をもらっているのか確認してみよう。

役員報酬額ランキングをチェック!

東京商工リサーチが発表した「2021年3月期 役員報酬額ランキング」によると、上位10名は以下のようになっている。

2021年3月期 役員報酬額ランキング(単位:百万円)

順位 商号 氏名 報酬総額
1 ソフトバンクグループ サイモン・シーガス 1,882
2 武田薬品工業 クリストフウェバー 1,874
3 ソフトバンクグループ マルセロ・クラウレ 1,795
4 トヨタ自動車 Didier Leroy 1,451
5 ソニーグループ 吉田憲一郎 1,253
6 ソフトバンクグループ ラジーブ・ミスラ 931
7 ソフトバンクグループ ロナルド・フィッシャー 917
8 武田薬品工業 アンドリュープランプ 911
9 東京エレクトロン 河合利樹 902
10 信越化学工業 金川千尋 731
東京商工リサーチ調べ

報酬が多い役員の特徴とは?

上記のランキングを見ると、10名中7名が外国人役員となっている。外国人役員の報酬が高い理由はいくつかあるが、多く挙げられるのが「経営のプロとしてすぐに成果を上げることを期待されている」という点だ。プロスポーツの助っ人外国人と同じという例えもよく聞かれる。

しかし、成果が上がらない場合は数年で解任されるというパターンが多いのも外国人役員の特徴である。

その他、高報酬の役員はストックオプションの権利を持つ人が多いという特徴もある。ストックオプションとは自社株を会社が決めた価格で取得できる権利のことだ。株を取得した後はそのまま保有することもできるが、株価が大きく上がった時点で売却すると高額の利益を手にすることができる。それが収入とみなされ、高報酬を得ているように見えるのだ。

役員報酬はどうやって決まる?

気になるのが、各企業は役員報酬をどのように決めているのかということ。これについてはいくつかのパターンがある。

● 経営者(社長)の一存で決まる
● 業績・成果により決定する
● 役職ごとに規定がある

意外と多いのが、「経営者の一存で決まる」というパターンだ。そのため、外部に対して「どうしてこの報酬額になったのか」という説明が特に行われない場合も多い。中には自社の社員に対しての説明がないこともあるそうだ。

しかし、最近は株主(投資家)から情報開示を求められることも多くなっている。役員報酬が売上高や株価に見合ったものか、目標を達成した上で高い報酬が支払われているのかも厳しくチェックされる。

企業側から役員報酬の決め方についてきちんとした説明がないと、厳しい目を持った株主から見放される可能性もある。今後は求められた情報を開示できる、透明性の高い経営をする企業を投資対象とする株主が増えてくるのではないだろうか。

文・田尻宏子

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