というように、ほとんど同じような商品やサービスを提供していても、大手チェーン店の方が強気な価格設定がされている例が身の回りにはたくさんあります。
チェーン店では、値段は安く設定されているように見えても、実際購入すると他所と比べて妙に分量が少ないというパターンも多いでしょう。
しかし、こうした最大手の企業が競合他社よりも、商品やサービスの値段を割高に設定できるメカニズムはわかっていませんでした。
というのも伝統的な経済理論によれば、供給量を増やす（＝店舗数を増やす）ことは価格の低下につながるというのが常識だったからです。
例えば、店舗数が増えると、当然ながら市場に出回る商品やサービスの総量も増加します。
それにより、商品やサービスの希少性が薄まり、供給量の方が消費者の需要量を超える現象が起こります。
そうなると、お客さんに余った商品やサービスを買ってもらうために値段を下げる動きが見られるのです。
ところが先に挙げた一連の例では、「店舗数が多いのに価格が高くなる」という真逆のことが起こっていました。
供給量が多いのに値段を高くすると、お客さんに買ってもらえない可能性があります。
では、どうして最大手の企業はそうしたリスクのありそうな選択ができるのでしょうか？
値段を高くできるのは「遭遇しやすさ」が鍵だった
研究チームは今回、店舗数の規模が異なる多数の企業が価格競争を行う数理モデルを独自に開発。
それをもとに、同一商品やサービスであっても店舗数の多い企業ほど高い価格を設定できるメカニズムを調べてみました。
その結果、次のようなプロセスが明らかになっています。
まずもって、店舗数の多い最大手の企業は、私たち消費者にとって最も「目立つ」存在です。
街に出ると同じ店舗を何度も見かけるように、店舗数の多い企業は消費者にとって「遭遇しやすい」という性質を持ちます。
