黒坂岳央です。

2025年の調査によれば、ひとり暮らし世帯の約6割が「お盆は帰省しない」という。

理由の上位は「自宅でのんびり過ごしたい」「仕事や予定がある」であり、交通費や混雑の負担は一因にとどまる。

かつては「お盆＝帰省」という国民的大移動が当たり前であったが、その常識は確実に変わりつつある。

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国民大移動の非効率さ

全国民規模で同じ時期に移動することは、経済的にも物理的にも大きな負担を伴う。

鉄道・航空のピーク料金は最繁忙期で最大400円（JR期別料金の場合）上乗せされ、座席確保も困難になる。宿泊施設も同様に価格が高騰し、サービス品質の低下や混雑によるストレスも甚大だ。

大渋滞を映す高速道路の映像は、いまなおテレビ番組のお盆風物詩となっている。これは個人にとっても、社会全体にとっても非効率な構造である。

この現象は日本だけではない。海外にも大型連休の一斉移動は存在する。

たとえば中国の春節（旧正月）は世界最大級の人口移動であり、2025年は過去最高規模を更新した。規模は異なるが、本質は同じであり、「一斉ピーク」が混雑やインフラ負荷を極限まで高めることは世界共通の課題である。

ズラシ帰省をする人たち

令和になり、帰省行動のパターンは大きく変わっている。その背景にあるのが「ズラシ帰省」である。

厚生労働省の統計では年休取得率は過去最高の65.3％に達し、計画的に休暇を取得できる人が増えている。旅行業界の調査でも「お盆時期を避けて長期休暇を取る」傾向が確認されており、繁忙期を外すことで交通費・宿泊費を抑え、混雑も回避できる。