黒坂岳央です。

マイホームは、かつて「一度きりの人生最大の買い物」とされてきた。終の棲家として、ローンを完済するまで30年、そこからは年金で暮らすというのが昭和・平成時代の住宅観である。だが、令和の今、この価値観が変わり始めている。

もはやマイホームは一生に一度の買い物ではない。人生のフェーズごとに住み替え、買い替えることが自然で合理的な時代に突入したのだ。

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マイホームが「資産」になった令和

この背景にはインフレと金融環境の変化がある。物価がじわじわと上昇する中、住宅ローン金利は依然として低水準にとどまっている。これは、家を買うことでインフレヘッジが可能になっていることを意味する。

たとえば、固定金利で住宅ローンを組めば、今後の物価上昇によって実質負担が軽くなっていく。一方で、賃貸で暮らし続ける場合は、インフレとともに家賃も上がる可能性が高い。これは住宅ローンと家賃の「逆転現象」である。

さらに注目すべきは「イールドギャップ」である。住宅ローンの金利が1％以下で借りられる一方、金融資産のリターンが年3〜5％以上出るとすれば、差分で資産を増やすことも可能だ。つまり、住宅ローンは「借金」ではなく、「レバレッジを効かせた資産形成ツール」として再定義されつつある。

過去30年間はこの真逆にデフレだった。デフレ経済では現金貯金がベストな選択肢で「借金は悪」である。しかし、もう時代は変わったのだ。

ライフステージに応じて住み替えるという発想

家を持つことがゴールではない。むしろ、人生の各段階に合わせて「住む場所・広さ・立地・機能性」を変えていくほうが、合理的かつ快適な暮らしに近づけるのだ。

実際、筆者も現在進めている家の購入は、子どもがのびのびと暮らせる快適空間を意識しての選択である。だが、その子どもが独立したら、その広すぎる家を持て余すのは明白だ。将来はその段階で家を売却し、新たな生活に合った住まいへと買い替えるつもりである。