銀行貯金の減り方に「認知症のサイン」が現れると判明！

銀行口座から光熱費を支払い、趣味に少しお金を使って、たまには旅行に出かける。

そんな日々の金融行動が、将来の認知症リスクを早期に知らせる「サイン」になっているかもしれません。

このほど、英ノッティンガム大学（University of Nottingham）らの最新研究で、銀行データに表れる行動変化が最大10年前から認知機能の低下を示している可能性があると発表されました。

では、お金の使い方がどのように変化したら、認知機能が低下している兆候を言えるのでしょうか？

研究の詳細は2025年6月13日付で学術誌『JAMA Network Open』に掲載されています。

「お金の使い方」に認知症のサインがあった⁈

研究の対象となったのは、2009年から2023年のあいだに収集されたイギリスの大手銀行による約14年分の金融データです。

分析では、認知機能の低下により成年後見制度（※）を利用することになった人々1万6742人と、年齢や性別、収入などの条件を一致させた対照群5万人超の金融行動が比較されました。

（※ 成年後見制度とは、認知症や知的・精神障害などによって判断能力が不十分な人を保護・支援するための制度のこと。

具体的には、本人の代わりに銀行の財産を管理したり、契約などの法律行為を行ったり、不利益な契約を取り消したりする。）

データ分析の結果、後見登録の5年前の時点ですでに、微細ながらも明確な行動の違いが現れていたのです。

たとえば、のちに認知症と診断された人々には次のような金融行動の変化が観察されました。

・旅行への支出が9.6ポイント減少

・趣味（園芸など）への支出が7.9ポイント減少

・衣類など身の回り品への支出が9.1ポイント減少

・オンラインバンキングの月間ログインが平均1回減少