●この記事のポイント ・トヨタは新型EVに中国ファーウェイ製OSを、ホンダはディープシークを搭載する ・中国ではファーウェイのエコシステムのユーザが多いので、利便性を重視 ・中国の自動車市場はかなり閉ざされた環境のなかで独自の進化を遂げつつある

　トヨタ自動車は中国市場向け新型EV（電気自動車）に中国・華為技術（ファーウェイ）製OSを搭載する。ホンダも中国市場向け新型EVに今後、中国のAI（人工知能）・DeepSeek（ディープシーク）を搭載すると発表した。またトヨタ・ホンダの2社に加え日産自動車は自動運転技術に中国新興企業・モメンタの技術を採用する。「EVや自動運転ソフトウェアの開発については、中国勢が日本勢の一歩も二歩も先を行っている」（自動車メーカー関係者）との声もあるが、日本の大手自動車メーカーも、最先端のソフトウェアについては中国企業の力を借りないと競争に勝てないどころかスタート台にも上がれない状況になりつつあるのか。専門家の見解を交えて追ってみたい。

●目次

中国の特殊事情

　日本の自動車メーカーのソフトを含む電動車関連の技術開発が遅れている背景には、日本市場におけるEV普及の遅れがある。日本自動車販売協会連合会の発表によれば、2024年の国内のEV販売台数は前年比33％減の5万9736台。全新車販売のうちEVが占める比率はわずか1％台だ。一方、中国では政府によるEV普及政策の影響もあり、24年の新車販売台数に占めるEVやPHV（プラグインハイブリッド車）の割合は約4割にも上る。BYDをはじめ、高性能と低価格をウリにする中国EVメーカーが世界で徐々にシェアを拡大させつつあり、四半期ベースの世界販売台数ではBYDがテスラを上回る期も出現。2025年暦年ベースではBYDがテスラを抜いて世界EV市場シェア1位に躍り出るとの見方も強い。

　自動車技術のコンテンツ制作を専門とするオートインサイト株式会社代表で日経BP総研未来ラボの客員研究員を務める鶴原吉郎氏はいう。

「世界的には車載インフォテインメントシステムにグーグルのOSを使うケースが増えていますが、中国国内では政府の規制により基本的には使えないため、高度なインフォテインメント機能を実現するにはファーウェイのOSなどを使わざるを得ません。技術的に優れているということもありますが、中国ではファーウェイのスマホを使うユーザーも多いので、利便性の観点から車にもファーウェイ製のOSを搭載したほうがよいという判断でしょう。中国ではファーウェイのスマホ向けにさまざまなアプリも充実しており、中国で展開する車についてはファーウェイを採用したほうがいいと判断したと考えられます」