スマホで誰とでもつながれるはずの時代に、私たちはかつてないほど「ひとり」でいる――。

孤独の蔓延は、うつ病や早死にリスクを高める“静かな公衆衛生危機”として語られてきました。

しかし最新の神経科学と社会学が示すのは、さらに深刻なシナリオです。

いまや世界各国で問題視される孤独は、単なる個人の心の問題にとどまらず、社会を分断させ、権威主義を台頭させる大きな要因の一つだというのです。

ナチス政権を逃れた政治哲学者ハンナ・アーレントは、早くも20世紀半ばに「孤独こそが全体主義を生み出す温床になる」と警鐘を鳴らしていました。

この継承はナチス時代だけに留まりません。

1990年代の旧ユーゴ紛争では、都市部の若者が失業と孤独感を抱えたまま民族主義の過激派に取り込まれました。

イスラム過激派組織のオンライン勧誘も同様で、「居場所の欠落」を抱えた個人に疑似コミュニティを提供する構図が指摘されています。

今日のデジタル空間では、フォロワー数の多寡がつながりの質を保証するわけではありません。

アルゴリズムが作る“井戸”のなかで、似た不満を抱える人々が「怒りの共鳴箱」を形成し、陰謀論や排外的ミームを増幅させる──それが現代版の「否定的連帯」です。

米国ランド研究所の2024年調査では、孤独感が強い層ほど陰謀論的投稿（Qアノン系投稿）をシェアする頻度が２.３倍に達していました。

SNSでの誹謗中傷や陰謀論の盛り上がりも、その底流には「共有できる居場所のなさ」つまり「孤独」があるかもしれません。

孤独に苛まれた社会は、強力なリーダーや単純な敵味方の構図を求める心理に陥りがちで、結果的に権威主義が勢いを増すのです。

そうした環境では、力強く断定的に語るリーダーや、明快に“悪者”を定義する言説が支持されやすくなり、結果として権威主義的な政治が台頭しやすいのです。

最新の研究でも、慢性的な孤独によって人々のストレスホルモンや免疫システムが乱れるだけでなく、互いへの信頼感が失われ、極端なイデオロギーやデマが拡散しやすい環境が生まれることが示唆されています。