世界でEV販売台数がスローダウンし、EVへの過剰投資がたたってドイツ・フォルクスワーゲンやメルセデス・ベンツといった欧州の大手メーカーが2024年決算で相次いで減益に追い込まれている。こうした中で、相対的に規模の小さいマツダは電動化戦略をどう進めるべきか。出した答えが「投資の最小化」だった。
マツダは2024年3月に開催した「マルチソリューション説明会」で戦略の詳細を明らかにした。まず取り組んだのが「可能な限り外部の力を借りること」だ。例えば電池に関する投資は、当初は全ての電池を自前で調達する想定で7500億円程度を見込んでいた（インフレ影響込み）が、中国、欧州、ASEAN（東南アジア諸国連合）市場については中国長安汽車と共同開発したEVを導入することで一部を外部からの調達に切り替えるなどで自前調達が必要な電池の量を圧縮し、投資を半減した。
デジタル開発を徹底
一方、2027年に導入を予定するマツダ初の専用プラットフォームを採用したEVについても外部の力を徹底活用する。EVを駆動するモーターやインバーター、運転支援システム（ADAS）、車載ネットワークなどの技術や部品は、トヨタ自動車やデンソー、アイシンと共同で開発することで開発・製造にかかわる投資を減らした。特にADASについては、ほぼトヨタ自動車が開発したものをそのまま導入するようだ。
また自社で開発する部分に関しても、開発や生産に伴う投資を徹底的に絞り込む。キーテクノロジーとなるのはクルマをまるごとシミュレーションできるデジタル技術だ。この技術を活用することで、試作品を作るコストを大幅に削減できるほか、開発に要する人員や開発期間も短縮できる。
新型EVの生産についても、徹底的な投資の圧縮を図る。カギになるのは、EV専用工場を設けず、既存の生産ラインで混流生産することだ。マツダはこれまでも様々な車種を一つのラインで混流生産する技術を磨いてきた。既存の工場で混流生産することで、EV専用工場を新設するのに比べて初期設備投資は85％、量産準備期間も80％削減できるという。
