黒坂岳央です。

本稿タイトルは筆者の言葉ではなく、元衆議院議員の杉村太蔵氏がNewsPicksのYouTube動画で語った言葉を引用したものだ。

東京は年収400万円未満の40代以降が住むには厳しい場所だということだ。

厳しく聞こえるこの正論に、胸を突かれた人も少なくないだろう。この主張は現実を突いた冷静なアドバイスなのか?そうでないのか?を元上京した立場の筆者が考察したい。

Chalabala/iStock

若者が東京へ行く目的は「仕事」

地方から東京へ出てくる理由はさまざまだが、やはり最大の動機は「仕事」で間違いないだろう。「進学」もあるだろうが、その後の就職を見据えるとやはり、こちらも仕事が動機だと言える。実際、20代~30代の独身者にとって、東京はチャンスの宝庫だ。

東京には、求人の数も種類も多く、優秀な人材との出会い、成長機会がある。さらに学生時代の「地元でくすぶるのは嫌だ」という感覚も、上京を後押しする。

スタートアップで働きたい、芸術活動に打ち込みたい、あるいは単に刺激的な生活を送りたい。そうした想いを胸に、多くの若者が毎年、東京の駅に降り立つ。

生きるコストが高い東京

だが、上京後に直面するのが「生活費の高さ」と「成果の厳しい現実」だ。

家賃、食費、通信費、交際費。東京での暮らしは地方に比べて明らかにコストが高い。例えば、地方であれば月5万円の1LDKが、東京ではワンルームでも月10万円を超えることは珍しくない。加えて、通勤時間や満員電車、仕事に求められるスキルなど、心身にかかる地方に比べて遥かに負担が大きい。

手取り25万円で生活費が20万円を超えるようでは、貯金も投資も難しい。ましてや、家族を持ち、教育費や医療費がかかる年代に入れば、ますます首が回らなくなる。

さらに今後はインフレと円安基調でこの傾向が強まることがあっても、弱まることはないのだ。冷静に考えれば年収400万円未満、40代で今後も東京に住み続けるというのは、明確な経済的合理性を見出すのは難しいかもしれない。

40代は見切りをつける年齢