陰謀論対策に必要なのは「事実」より「社会の安定」？

　バーミンガム大学のメーガン・バーニー博士は「人は意識的に意地悪になりたくて陰謀論を信じているわけではない」と指摘する。しかし、「社会的不公平や不安定さがスパイト的な心理を刺激し、結果として陰謀論を受け入れやすくする」のだという。

　従来、陰謀論への対抗策としては「正しい情報を提供する」ことが重視されてきた。しかし、この研究では「社会的・経済的な不安を解消することこそが陰謀論を減らす鍵になる」と示唆されている。

　ゴードン博士は「陰謀論の広がりを止めるには、単に誤情報を訂正するだけでは不十分だ。貧困や格差といった社会的問題に取り組むことが必要だ」と結論づけている。

　荒唐無稽な陰謀論を信じる人が周りにいたら、単に「それは間違いだ」と否定するのではなく、なぜ彼らがそう思うのか、その背景にある心理や社会的要因にも目を向ける必要がありそうだ。

文＝深森慎太郎

提供元・TOCANA

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