就職に関して日本ほど優れた仕組みを持っている国はないと思います。これは半分褒めで、半分皮肉です。日本が歴史的に若年層を企業活動を通じた社会教育に力を入れてきたことで世界でも有数の低い失業率となり、望めばほぼ確実に仕事がゲットできる状況にあります。

一方、一部の職業訓練的な学校卒業生を除き、ほとんどの新卒者は社会人として、あるいはその企業で働くための能力的備えはありません。それ故に企業が入社後、職業訓練をするという特殊な仕組みが存在します。企業はそれこそそれら新人のために莫大なコストをかけ、人材育成という投資をし続け、歩留まり率が3年後に7割、10年後に5割という中でこれぞという光る逸材を探し出す、ということが毎年繰り広げられている光景であります。

入社後、すぐに退職する人も昔から後を絶たないわけですが、その多くの理由は「自分で何をやりたいかわからないまま、皆につられて就活して内定もらったけれど、いざ、入社してみて、やっぱりしっくりこなかった」だと思います。そう思う人は昔と変わらないですが、かつてはもう少し、我慢して会社にいたと思いますが、近年は退職するという踏み出しは昔より早い気がします。

このあたりはそれでも我々の時代と大きな相違はないと思います。

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大きく変わったのが新入社員への扱い。希望する職場に対して我々の時代には聞いてももらえるものではありませんでした。私が入社した会社では約150名の新入社員が全員の前で希望赴任地とその理由は一言ずつ言わされました。その１週間後ぐらいに人事課長が「では発表します！」と全員の前で「〇〇君、大阪支店」「〇〇君、札幌支店」…とアナウンスされその度に「オー」とか「ええっー」という声が上がったものです。希望がかなったのは150名中で片手程度。

ところが今は一部の会社では希望赴任先をガチャで決めるところもあるようです。それだけではなく、就活の際の面接官選びをガチャで行う会社もあります。アタリが出れば「一次面接免除」、それ以外にも面接官指名などができるそうで完全に遊び感覚で若者のハートを釣り上げるような状態です。逆に言うとそこまでしないと学生は来ないということです。あえて私は「優秀な学生」とは申し上げません。誰でもいいからとにかく頭数が欲しい、そんな就活キャンペーンののち、入社後には「せめて3年は働いてね」という会社側の懇願の姿勢が手に取るようにわかります。