さらに、友人でWayfarerのCEO、ジェイミー・ヒースとともに、ライブリーが着替えや授乳中のメイクアップトレイラーに入り込んでプライバシーを侵害するなど、不適切行為の数々が記されている。

労組のストによる中断後、ライブリー側は撮影の再開を前に、Wayfarer側に一連の問題への対応を要求。両者の間で、インティマシー・コーディネーターを常駐させることや台本にない演技の要求を禁止することなどを含む、17条からなる同意書が交わされた。これには「懸念を表明したアーティストに対して、いかなる種類の報復も行われない」という内容も含まれた。

ライブリー側の主張によると、バルドーニらはこうした取り決めにも関わらず、醜聞が公にされる危険を見越してライブリーの評判を「破壊」する「多層的」な活動に従事した。これには、危機管理の専門家を雇い、自ら「ソーシャルマニピュレーション」と呼ぶところのSNSやメディアのストーリーをコントロールする活動が含まれていた。

バルドーニらに協力したクライシスマネジメントの専門家、メリッサ・ネイサンは、ジョニー・デップとアンバー・ハードの名誉毀損訴訟に際してデップの代理人として関与するなど危機管理のベテランとして知られる。同氏は今年The Agency Group PR（TAG）を設立した。ハリウッドレポーターは6月の記事で、同社のデジタル部門について、SNSやオンラインプラットフォーム全体にわたる迅速な危機評価と対応に焦点を置いた”フルスケールのデジタルチーム”を構築していると特筆している。

ネイサンはWayfarerに提示した「シナリオプランニング」と題した計画書で、ライブリーが不利な話を公にすることを先取りして実施すべき推奨事項や「主要なメッセージポイント」を列挙。ライブリーが現場で自分の思い通りに行くよう、夫のライアン・レイノルズを巻き込んでバルドーニとの間に「力の不均衡」を生み出したといった主張や、ライブリーは業界で評判が悪く他の主演作でも問題を起こしたといった噂、映画の権利を強引に買おうとする明白な動機があるといったネガティブな主張を推進する戦略を提示した。