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本稿では「数値化・可視化し示すことの重要性」を記しておきたい。

最初にお断りしておくが、筆者の一連の論考は論文ではなく、あくまで一庶民の雑記雑感であり読みにくい長文である。

それでも読みたいという方向けであり、あらさがし・嘲笑的な嫌がらせに類するコメントをわざわざ付けるような者を読者・議論の相手として想定していないことを改めて明示しておく。

煙害測定は学術的にも有効な手法

筆者は欧米諸国の煙害被害者や研究者の発する情報を調査し、彼らの明確な行動傾向を把握した。

欧米諸国にあっては煙害被害者（薪ストーブに限定せず一般的な大気汚染を含む）は自らエアモニタを購入設置し、被害の程度を連続自動測定し数値化・可視化することで世にその被害の程度を訴える手法が広く採られている。

全世界に広がるPurpleAirの測定網

これらに使用されるローコストエアモニタは全世界に（非公開を含めれば）恐らく3万基以上が設置され、日々空気質を測定し続けている。

エアモニタのオーナーたちはデータを蓄積分析し、彼らの在所における大気汚染の実際を世界に公開し、世界中の同志たちと情報交換を行い、取得したデータをもとに空気環境を改善する活動に実務的かつ積極的に励んでいる組織も多い。

中にはそのデータを基に訴訟を行い、煙害被害を行政に認定させたという例も存在する。

行政府によるエアモニタは主に都市部や幹線道路沿いが主で、郊外住宅地や田園地域にはあまり設置されていないのは、諸外国も日本も同様である。

このため、民間人によるローコストエアモニタは、行政府による設置が無い「空白地帯」での空気質の調査に有効である。

またこのローコストエアモニタは、最近では大学の研究にも使用例が増えている。英国・アイルランド・ドイツなどでの最近の「住環境での薪ストーブや暖炉による大気汚染」を調査する空気質研究にも多数のエアモニタが有効に活用されている。

このように、煙害測定は学術的にもスタンダードかつベーシックな手法であり、被害証明にも極めて有効である。

さらには「立証責任の原則」という言葉がある。

何かを主張するなら、原則としてその根拠を主張者が自ら立証する責任が有る。

しかし、この当然かつ必須と言える「立証責任の原則」と「被害の程度を数値化・可視化し示すことの重要性」は、煙害に関連しては残念ながら次項に示すような現状であることが判明し、筆者は愕然としている。

「測る=知る」を否定する日本の被害者

空気の汚染原因物質は多種が有り、ガス状物質はエアーサンプラー等の機器が必要であり、専門家の支援も必要となり素人には採取分析は困難である。

しかし、燃焼による主要な汚染原因物質のうち最も測定しやすいのは微粒子である。

PMの測定は最も安価な部類の機器で可能であり、専門知識も要せず誰にでもできる。

煤煙汚染の程度を初歩的レベルで把握するには極めて好都合なはずである。

繰り返すが欧米諸国での煙害被害者は自ら測定を実施しその被害状況を数値化・可視化することが基本的な行動となっている。