WHO(世界保健機関)が、これ以上、新型コロナワクチン接種をしない方が良いという方針に転じたという虚偽の情報に騙されている人を多く見受ける。「推奨しない」とWHOがいっているというのは、「しないほうがよい」という意味でなく、「誰にとってもすべきだというわけでない」という意味だ。
しかも、WHOは、ワクチンの大量接種が、パンデミック終焉の主たる原因だとし、今後も接種は安全であり効果もあるとしている。
そして、医療従事者、高齢者、基礎疾患がある人、妊婦には定期接種をなお勧めているのである。しかし、それ以外の人に対して、積極的に勧めるほどの費用対効果はないとしただけである。
だから、第五回目の接種の案内がきているがどうしたものかと聞かれたら、医療従事者、高齢者、高血圧や糖尿病など基礎疾患がある人、妊婦などは、絶対にすべきだし、それ以外の人も無料でしてくれるのなら、しない理由がないとお勧めしている。
WHOは5月5日に新型コロナに関して2020年1月30日に出された「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」(PHEIC)の宣言を終了することを発表した。ただし、新型ウイルスは依然として大きな脅威だとしている。
新型コロナウイルスの死亡率は、2021年1月のピーク時の1週間あたり10万人以上から3500人強(2023年4月24日)にまで減少している。
WHOのテドロス事務局長は、これまでに少なくとも700万人が死亡したとしているが、実際の人数は2000万人に上る「可能性が高い」とされている。
イギリスのBBCは、パンデミックの大きな転換点の一つとなったのは、ワクチンであって、WHOは世界で130億回分のワクチンが投与され、多くの人の重症化を防ぎ、命を救ったと報道している。
しかし多くの国では、ワクチンを必要とする人の大半にワクチンが届いていないともしている。