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以前も書いたように、日本ではいまだに年齢を基準にした一律の処遇見直しが一般的です。

特に定年のタイミングで再雇用されると、同じ仕事を続けていてもいきなり賃金が半分以下に減額されるケースもあり「やってられるか」と怒る人は多いですね。

で実際、裁判にまで発展するケースもあります。

【参考リンク】給料4～6割減が過半、定年後再雇用の厳しい現実

【参考リンク】定年後の再雇用、賃金減額はどこまで認められるのか

確かに、仕事内容が変わらないにもかかわらず年齢を理由に一律で処遇を下げるのは、政府が推進する同一労働同一賃金の理念に真っ向から逆らっているようにも見えます。

ただ「後輩と同じ水準の賃金に戻せ」といっても、後輩の誰と揃えればいいんでしょうか。

そもそも、そうした会社側による一方的な賃金水準の見直しに対し、個人はどう立ち向かえばいいんでしょうか。

いい機会なのでまとめておきましょう。キャリア後半戦に臨むベテランビジネスパーソンにとってけして他人事ではないはずです。

「元の給料に戻せ」は通用しない、だってあれは年功給だったから

日本の賃金制度は非常に特殊で、業務内容を限定せずに採用、なんでもやらせつつ勤続年数に応じて処遇を決めるというものです。

一応職能給という名前はついていますが実質的に年功給ですね。