日本の実質労働生産性：年間と時間あたりの差

前回は、日本の労働生産性の指標となる、労働者1人あたりGDPと労働時間あたりGDPについてご紹介しました。

日本は労働者1人あたりGDPでは1990年代以降停滞傾向が続いていますが、労働時間あたりGDPは上昇傾向となります。

平均労働時間が短くなり、年間の付加価値が停滞する割には、労働時間あたりの付加価値が増えているという関係となるようです。

今回は労働生産性の実質値について計算結果を共有していきます。

前回ご紹介したのは、付加価値労働生産性とも呼ばれる指標で、金額的な生産性です。

このような金額的な数値を、名目値と言いますね。

名目値は物価が上がる事でも上昇しますので、物価変動分を除外した実質値による生産性の比較も重要となります。

ただし、単純に売値が上昇しただけなのか、品質や機能・性能の向上も伴っているのかで、現実には物価という単一の指標では表しきれない変化もあるはずです。

実質値はこのような変化も見えなくなってしまう可能性がありますので、名目値を見るのも重要ですね。

名目と実質を双方見た上で、総合的に世の中の変化を把握するのが良いと思います。

実質値 = 名目値 ÷ 物価指数

一般的には上記のような計算で実質値が計算されます。

労働生産性などGDPを基準とした経済指標で利用される物価指数は、GDPデフレータと呼ばれます。

実質値は、ある基準年での物価で固定して、数量的な生産規模の変化を金額で表現したものとなります。

「基準年の物価で考えれば、いくらの金額に相当する」といった理解をすれば良いと思います。

物価を固定するためか、OECDのデータでは実質値はConstant pricesと表現されます。名目値はCurrent pricesです。

図1 GDPデフレータ 日本OECD統計データより

図1は日本のGDPデフレータの推移を示しています。

物価指数は、ある基準年を1（又は100）として、各年の水準をその倍率（又は指数）として表現されます。

当ブログでは特に断りのない限り、基準年を1.0とした場合の倍率として扱います（実質化の計算が容易のため）。

1970年基準（赤）を見ると、1990年代には2.5倍以上に達して、その後低下、停滞します。

1997年から2013年までは継続的に減少傾向が続き、2014年からやや上昇傾向となっています。

1990年基準（緑）、2010年基準（橙）も傾向は同様ですが、長期間1.0近辺で推移しています。