国内およびアジアパシフィックエリアで総合人材サービスを提供するパーソルホールディングス株式会社（以下、パーソル）は、2023年から「男性育休取得促進」に取り組んでいます。

いまだ上司や同僚への「罪悪感」から取得しづらさもあるという男性の育休取得。そうした遠慮なく誰でも育休が取得できる風土づくりを、と発足したのが同グループ内部活動「男性育休推進部」だそうです。

8月26日、同部はその取り組みの一環として育児によるトライアスロン、その名も「イクジ（育児）アスロン」を開催しました。

現地で取材した大会のレポートとパーソルグループが掲げる「男性育休取得推進」の目標を紹介していきます。

社員の相互理解へもつながる「男性育休取得推進」

パーソル総合研究所によると、育休を取得した男性の3～5割が多様な人材への理解や時間管理といった「対人力」や「タスク力」の向上を実感したことが明らかになったそうです。　

また、「男性の産休・育休制度推進」は、女性が会社の未来展望を明るいと感じさせる効果もあるそうで、女性の管理職昇進意向の向上にもつながったとのこと。

同グループ人事本部 本部長の大場竜佳氏は、「育休を取った男性社員がいる組織だと、育児のリアリティのようなものが分かっている人が増えるので、『自分が置かれている立場（育児中）を理解してもらえるようになった』という声は多いです」と語ります。

グループ全体で多様性を推進しているということで、いま注力している取り組みのひとつ「男性育休取得」に関しては、2025年度までに取得率100％を目指すそうです。

この目標達成に向けて、これまでにグループ社員に対する制度周知・事例発信・研修などを実施してきたパーソル。2023年12月には、グループ内の男性育休取得経験者を中心に社内の有志が集い、社内部活動「みんなの部活」として「男性育休推進部」が立ち上がったそうです。