この異常な落ち込みは不要で不用意なコロナ対策によるものだという指摘も少なからず見られます。
2024年の出生数は多分68万人台後半になる。コロナの時に予言した通り、あんな若者への外出規制なんかすれば当然こうなる。2023-2025年に第一子が生まれるためには2020-2022年に夫婦となる二人が出会ってないとならないからね。それがなかったのだから当たり前の話Ppl6qTx5Qn
— 荒川和久/独身研究家/コラムニスト (@wildriverpeace) November 5, 2024
コロナ対策渦での出会い減少が効いている。2人のペテン師が日本の衰退を27%(当社調べ)早めた。 QwLZUxm8D pic.twitter.com/U9JfWgT8Zp
— Spica (@CasseCool) November 5, 2024
公衆衛生を信奉する人が、無邪気に、時には得意げに全体主義に邁進していく様子を見るのは怖い。コロナ時代には散々見せられたけど。
そりゃ公衆衛生には一定の合理性はある。でもそれはナチスドイツや戦後スウェーデンの優生学と紙一重。その緊張感がないと、たやすく人間が家畜扱いされる。
— 古市憲寿 (@poe1985) November 3, 2024
少子化は人為的に早めることはできても、出生数を増加に転じさせることは難しいのかもしれません。
独身税という税がある。少子化に苦しんでたブルガリアが1968-89年に導入した税で、独身成人に5-10%の税を課すことで結婚を増やそうとした。だけど、独身税のせいで結婚資金を貯められない人が多発、かえって独身率が上がって出生率は下がるという地獄に終わったらしい
— 成田 悠輔 (@narita_yusuke) January 25, 2024
不都合な真実として、女性の大学進学率と特殊合計出生率が明らかな逆相関があること。少子化対策で一番有効なのは、アフガニスタンのように女性の就学を禁止して、女性は父や夫の所有物として扱うこと。逆に言えば、そんな無茶をしない限り、何をやっても少子化対策は無駄ということになる。 pic.twitter.com/bKm3QRMeXF
— 馬場正博 (@realwavebaba) September 4, 2024