サッカーの試合において必須となる審判。明治安田Jリーグでは、2019年のYBCルヴァンカッププライムステージでVAR（ビデオアシスタントレフェリー）が初めて導入され、リーグ戦では翌2020年の開幕戦での使用を経て、2021年から正式に採用（J1のみ）され大きなルール変更となった。これまでJリーグはもちろん、ワールドカップなどの国際試合でも数多くの誤審が起こり、その度に審判には批判が相次いでいる。
そんな中、Jリーグの審判員の給料（報酬）事情と今後Jリーグが掲げる審判育成方針などが明かされた。Jリーグは10月31日、公式YouTubeチャンネルで行っている「フットボールアフタートーク委員会」の企画で『プロABC契約の撤廃と審判を取り巻く環境を解説』というタイトルで動画を投稿。Jリーグフットボール本部の樋口順也氏と、同フットボールダイレクターの足立修氏がこれらの話題について議論している。
樋口氏によると、Jリーグの審判員は全体で約150人。その内日本サッカー協会と契約を締結するプロフェッショナルレフェリーは20人、残り約130人は副業という形で活動しているという。プロ契約でない場合は年俸200万円以下が大半を占め、400万円以下まで範囲を拡大すると85％から90％になるとのこと。その上でJリーグは、今後S契約、A契約、B契約のように三段階に契約形態を分け、待遇面の改善と研修により力を入れ、本業の審判員を増やしていく方針があるようだ。なお、J3に至っては主審の報酬額は1試合3万円とされていることも明かされている。
審判員の契約をSからBの三段階とすることに関しては、S契約が世界に匹敵する年俸2000万から3000万円、A契約はJリーグのプロレフェリーとされている。B契約についてはプロ契約には達しないものの、現在の副業審判より報酬や研修に使える時間を増やし、スキルを磨いていきながらJリーグ運営に貢献してもらうというものだという。
