2月22日号のNew England Journal of Medicine誌に「Direct-to Consumer Platforms for New Antiobesity Medications-Concerns and Potential Opportunities」というタイトルの論文が掲載されていた。「新しいやせ薬を直接消費者に届けるシステムの功罪を論じた論文だ。
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米国FDAは医薬品だけでなく、医療機器、そしてサプリメントや診断キットなどについても目を向けている。ゲノムを利用した病気のリスク診断を、直接消費者に対して始めようとした企業に待ったをかけたのもFDAだ。そこで、その企業は、米国人のオリジン（先祖がどこの国、あるいは、どこの地域出身か）の判定を商売として展開した。私の知人の日本人でもこの検査を受けた人がいる。ゲーム感覚だ。
その一方、米国FBIはこれらのゲノム情報を利用して、犯人のDNA型に類似した（血縁関係のありそうな）人を見つけて、そこから犯人を割り出したこともある。軍人は不幸が生じた際に本人を特定するためにDNA型を登録している。といっても、医療、とくにゲノム学や遺伝学、に知識がない企業が、医療機関を介さず、消費者に種々の病気のリスク情報などを提供するのはとっても危険だ。情報が漏出して、不安をあおるような輩が金儲けに悪用する事態は想定しておくべき話だ。ゲノム医療と称しつつ行われる悪質なビジネスの監視を怠ってはならない。
また、医薬品以外にも、日本には特定保健用食品や機能性表示食品制度などがあり、一般消費者が簡単に購入することが可能だ。消費者庁のウエブページでは両者ともに「健康の維持、増進に役立つ、または、適する旨が表示されています」との説明がある。しかし、特定保健用食品は「国の審査が必要だ」が、機能性表示食品は「事業者が効果がある」と自己責任で届ければいいものだ。
