少し前、育児中の会社の同僚のフォローで過労状態に陥り、それに耐えられずに会社を辞めてしまったというSNS上の投稿が注目された。この同僚は、育児を理由に週の半分以上は遅刻、中抜け、早退を繰り返し、投稿主も子育てのサポートになればとがんばったが、その同僚の穴埋めのために夜遅くまで仕事をしても残業代は支払われず、理不尽な環境についに心が折れてしまったのだという。
そこで今回は、労働・子育てジャーナリストの吉田大樹氏に、育児にまつわる労働環境の実態やそこから派生する問題、そして求められる対策などについて解説してもらった。
育児中の社員vs.サポートする社員という二項対立の問題ではない
「仕事と育児の両立で、会社や同僚にサポートしてもらわざるを得ないというケースは確かに多々あります。私自身3児のシングルファーザーとして子育てに追われながら会社勤めをしてきた経験があるのですが、子どもが小さい頃は急な発熱なども多いので、そうした場合はどうしても早退しなければならず、かなり会社に助けてもらいましたね」（吉田氏）
育児で会議に欠席しがちな同僚用に情報伝達資料を何度もつくるなど、育児中の社員とそうでない社員の間で作業量や仕事内容に不均衡が発生しがち。こうした状況に不満の声をあげると、逆に「子どもを持つ人への配慮に欠ける」といった批判を浴びかねない。
「確かに育児中の社員のサポートで負担が大きくなり、そのことに対して不満すら言えないというのは息苦しい労働環境でしょう。ですが、そのストレスを育児中の相手にぶつけることはあってはいけないと思います。育児をしている社員の方だって、そもそもこうした負担をまわりの同僚に負わせることは望んでいないはずです。労働力不足が叫ばれている今、育児をしながら働いている社員も会社にとって貴重な戦力になるという見方をすべきです。
ただ、そうした大前提があるうえでの話ですが、今回の投稿で触れられていた育児中の方は、入学式や面談といった事前に予定の立てやすい行事でも遅刻と早退を繰り返していたと書かれていました。思い切って事前に有休を取るといった対応もできたはずなので、もっと工夫をすることで同僚の負担を軽くできた可能性はあります」（同）
こうした議論では重要な部分が見落とされがちだという。
「育児中の同僚の肩代わりに疲れて離職してしまうというのは、本来会社が回避しなければなりません。肩代わりする社員と、育児中の社員のどちらを守るべきかという極端な二項対立で論じられがちですが、どちらも守られるべきなのです」（同）
