【種類別】代表的なSNSサービス一覧
用途ごとの代表的なSNSをご紹介します。
実名登録型
実名登録型のSNSは、Facebookが代表的です。
Facebookは、2022年1月時点で世界でのアクティブユーザー数が約29億人超、国内月間アクティブユーザー数が2,600万人を超える世界最大のSNS。日本での利用率は減少傾向にあるものの、世界で最も利用されているSNSです。Facebookでは、実名でのアカウント登録を基本としており、友だちや知人とネットワークが繋がり、広がっていくのが特徴です。
このほか、LinkedInに代表されるビジネスSNSも一般的に実名登録。SNSを趣味などではなく、ビジネスに直接的に活かしていきたい場合は実名登録型のSNSの利用がおすすめです（※クリエイターの方がペンネームを利用したい場合などは除く）。
テキスト投稿型
テキスト投稿型のSNSとしては、X（旧Twitter）、Threadsが挙げられます。
2024年3月時点でのXの公式発表によると、Xの月間のユーザー数は5億5,000万人。API有料化や、有料サービスの開始などにより利用者が離れていくことになりましたが、日本では依然として根強い人気があります。一方、FacebookやInstagramを開発したMeta社が2023年7月にリリースしたThreadsのユーザー数は1億5000万人（2024年4月時点）。Instagramアカウントを使用してログインする、テキストベースのSNSアプリです。
Xはもともと140文字の文字数制限に代表されるように短文投稿が主流でした。しかし有料版のX Premiumのユーザーであれば長文投稿が可能となり、論評や批評といった文章の発表などもSNS上で行われるケースが徐々に増えてきています。
写真投稿型
Instagram、Pinterestは写真投稿型のSNSの代表格です。
Instagramは、2021年12 月時点で全世界での月間アクティブユーザー数20億人を突破し、国内の月間アクティブアカウント数は2019年6月時点で3300万を超えています。写真や動画に特化したSNSで、グルメやファッション、インテリア等のおしゃれな映え写真を投稿するのが主流です。
一方、Instagramと同じくおしゃれな写真を検索するプラットフォームとして世界で人気のPinterestの月間アクティブユーザーは4億8200万人。お気に入りの写真を「Pin」として自分の掲示板に貼りつけて保存できる点が特徴です。
どちらも実名登録の必要はありませんが、インフルエンサーとして活動したい場合はInstagramで実名を出すこともおすすめ。
動画投稿型
YouTubeやTikTokは動画投稿型SNSです。
YouTubeの月間アクティブユーザーは、2023年10月時点で24.9億人。日本国内の月間視聴者は7120万人に及び、世界最大のオンライン動画プラットフォームとして、サービスが開始されてから10年以上が経ついまでもユーザー数は伸び続けています。
同じく動画投稿プラットフォームとして近年急激にユーザー数を増やしているのがTikTok。TikTokの月間アクティブユーザー数は2023年時点で全世界で15億人超、2022年に公開されたデータによると国内ユーザー数は約1,630万人となっており、TikTokとして国際的にサービスが開始された2017年以降、数年で急激にユーザー数を増やし続けています。
YouTubeもTikTokもいずれも実名を登録する必要はありません。どちらも視聴者層が若いため、インフルエンサーとして活動したい場合も本名ではなく親しみやすい名前をつけるのがいいでしょう。
ライブ配信型
ライブ配信型のSNSとしては、Pococha、17LIVEがあります。
Pococha（ポコチャ）は、ライブ配信型のコミュニティプラットフォーム。ライバー（配信者）とリスナー（視聴者）が双方向のコミュニケーションを取り、繋がれるSNSとして人気があり、2021年3月末時点でアプリのダウンロード数が255万ダウンロードを超えています。
17LIVEもライブ配信プラットフォームとして人気があり、2021年9月時点での全世界ユーザー数は5,000万以上です。
いずれも実名登録の必要はありません。
SNSをはじめる際の注意点
SNSをはじめる際の注意点をご紹介します。
個人情報や居場所が特定される情報の投稿を迂闊にしない
SNSを利用する際は、個人情報の取り扱いに注意が必要です。住所や電話番号、勤務先などの個人情報を安易に投稿しないようにしましょう。また、写真や動画に写り込んだ情報から居場所が特定されるリスクもあります。投稿する前に、情報が漏れていないか確認することが大切です。
想定していない人物に投稿やプロフィールを閲覧される場合がある
SNSでは、自分の投稿やプロフィールが想定外の人物に閲覧されるリスクがあります。たとえば、友人のみに公開しているつもりでも、友人の知り合いに閲覧される可能性があります。また、検索エンジンにインデックスされることで、不特定多数の人々に閲覧される場合もあります。投稿内容やプライバシー設定には十分注意しましょう。
誹謗中傷などは開示請求の対象になりえる
SNS上での誹謗中傷は、法的な問題に発展する可能性があります。誹謗中傷の被害に遭った場合、発信者情報の開示請求を行うことができます。また、匿名であっても、書き込み内容によっては名誉毀損や侮辱罪に該当する可能性があります。SNSでのコミュニケーションでは、相手を尊重し、節度を持った発言を心がけましょう。
デジタルタトゥー
SNSに投稿した情報は、インターネット上に半永久的に残ります。中でも悪質な投稿は「デジタルタトゥー」と呼ばれ、将来の就職活動や人間関係に影響を与える可能性があります。投稿する前に、その内容が将来自分の不利益にならないか考えることが大切です。また、過去の投稿を定期的に見直し、不適切な内容は削除することをおすすめします。
著作権侵害や肖像権侵害にも注意
SNSへの投稿では、著作権や肖像権の侵害にも注意が必要です。他人の作品をそのまま投稿したり、無断で他人の写真を使用したりすることは、著作権侵害に該当する可能性があります。
