持続可能な社会の実現を目指した3つの取り組み

DHCが、8月から順次切り替えていく配送箱・緩衝材への取り組みを、具体的に見てみましょう。

1つ目は、通販緩衝材を従来のプラスチック素材から紙原料のものに変更すること。

FSC認証取得の紙緩衝材に変更することで、年間16.96トンに相当するCO2排出量の削減効果が見込まれるそうです。



2つ目は、通販配送箱の刷新。

こちらもFSC認証取得のものへ刷新し、箱の種類を14種類から8種類に削減したほか、従来の柄を廃止しシンプルなデザインにすることで、年間79.32トンのCO2排出量削減を見込むといいます。

3つ目は、直営店への商品発送にリターナブルBOXを採用したことです。

全国95店舗の直営店への商品発送時に、従来のダンボール箱使用を廃止し、200回くり返して使用できるリターナブルBOXを導入することで年間33.68トン、約5年間では160トンものCO2排出量の削減効果が期待できるそうです。

さらに、くり返し使用できるため、廃棄の手間もなくなるといいます。

DHCのその他の取り組み

DCHでは、こうした取り組みを「DHC物流改善プロジェクト」と名付け、ほかにもさまざまな取り組みを行っています。

例えば、同社のロジスティクスセンターでは、ロボットによる自動倉庫システム「AutoStore（オートストア）」を導入し、2023年8月から本格稼働を開始しました。

省スペースで高密度保管が可能なため、導入後は商品の倉庫床面積は約5分の1に縮小されたといいます。これにより、作業者が倉庫内を歩き回らずにピッキング・補充作業が行えるようになり作業効率が向上したそうです。

DHCは、これらの取り組みはSDGs17目標のうち、12番「つくる責任　つかう責任」ならびに13番「気候変動に具体的な対策を」に貢献するものだとしています。