新たながん治療の選択肢となった「免疫チェックポイント阻害薬（ICI）」が2014年に国内で承認されてから10年の節目を迎えました。
これに伴い、小野薬品工業株式会社とブリストル・マイヤーズ スクイブ株式会社は、がん治療に携わる医師100人とがん患者900人を対象に、「免疫チェックポイント阻害薬」を用いた「がん免疫療法」に関する調査を実施。その結果の発表を含むメディアセミナーが7月24日、小野薬品工業本社にて開催されました。
「免疫チェックポイント阻害薬（ICI）」とは、がん細胞が免疫細胞の働きを抑制する「免疫チェックポイント」と呼ばれる仕組みを阻害することで、がん細胞に対する免疫を活性、持続させる治療薬のこと。現在は「オプジーボ」などが承認されています。
日本国内では2014年7月2日に承認され、手術、放射線、薬物療法と並ぶ“4つ目の柱”として「がん免疫療法」という治療法が生まれました。
セミナー冒頭、小野薬品工業株式会社 代表取締役会長CEOの相良 暁さんはこの「免疫チェックポイント阻害薬」について、「国内ではこれまで19万人のがん患者さんに使っていただいた」とコメント。
「臨床試験時は免疫療法に対する理解が得られず、がんの専門家からも『こんな薬が効くわけない』と言われたが、効果が現れたケースが一例ずつ積み重なり、信頼を得られるようになってきた」と、10年の歴史を振り返りました。
「がん免疫療法」医師サイドは高認知・高評価も、患者サイドの認知には課題
続いて、小野薬品工業株式会社 執行役員／メディカルアフェアーズ統括部長の高井信治さんが登壇。がん治療に携わる医師100人とがん患者900人を対象とした、「免疫チェックポイント阻害薬」を用いた「がん免疫療法」に関する現状の評価と認知の調査結果を発表しました。
調査によると、医師サイドにおける「免疫チェックポイント阻害薬」への評価は「がん治療の選択肢として地位を築いた」という回答が90％、「さらなる発展を期待したい治療法である」という回答が87％という高い結果に。
患者サイドにおける評価も「治療の選択肢が増えてうれしい」という回答が68％に達しましたが、その一方で「がん患者にもっと広く知られてほしい」という回答も同じく68％と高かったといいます。
「免疫チェックポイント阻害薬」を使用したことのないがん患者700名への調査では、「がん免疫療法」に対する認知は63％と高かったものの、「『知っているというほどではないが、名前を聞いたことはある』という認識が大部分を占めていた」と高井さん。
特に、副作用に対する認知や理解の度合いは26.3％と低く、認知が十分に進んでいない現状が浮き彫りになりました。
こうした状況に対する危機感は、医師サイドからも挙がっているといいます。
患者の認知向上に向けた課題を医師100名に尋ねたアンケートでは、全体の40％強が「『がん免疫療法』を称するエビデンスのない情報や医療行為への厳格な監査や措置が必要」と回答。
「『患者やその家族への啓発が必要』という回答も全体の40％弱あった」と高井さんは述べ、「『がん免疫療法』を正しく理解するための情報発信や啓発活動が求められている」としました。
がん細胞の“ガード”を外し、免疫細胞の攻撃をうながす「免疫チェックポイント阻害薬」
手術、放射線、薬物療法と並ぶ新たながん治療法の柱を担う「がん免疫療法」、具体的にどのような仕組みで働くのでしょうか。引き続き、高井さんが説明します。
増殖を繰り返すがん細胞に対し、体内の「T細胞」と呼ばれる免疫細胞は「PD-1」と呼ばれる抗体で攻撃を行いますが、がん細胞は「PD-L1」という抗体でこれをガードし、双方が拮抗し合う「免疫チェックポイント」という状況を作り出します。
これを阻害するのが「免疫チェックポイント阻害薬」。がん細胞のガードを邪魔することで、免疫細胞ががん細胞を攻撃する状態を保てるようにし、がん細胞を死滅させるというわけです。
「免疫チェックポイント阻害薬」は、食道がん、乳がん、「メラノーマ」と呼ばれる悪性黒色腫など、内臓や組織にできる20種類の固形がんに対応。これまで治療薬などでは対策の難しかった、発生箇所のわからないがん「原発不明がん」にも効果を発揮するということです。
ただ、他の治療法同様、この「がん免疫療法」にも副作用が存在するとのこと。この治療法は、免疫細胞ががん細胞を攻撃する働きを活用するものですが、免疫細胞が正常な内臓や組織を攻撃し、心筋炎や間質性肺疾患、1型糖尿病などの症状が現れることがあるといいます。
「免疫療法だから副作用がない、ということではなく、メカニズムの違いによって副作用の種類が異なる、ということ」と高井さん。
「こうした知識を正しく知っていただくことで、患者さんが治療方法を医師と相談して決める際、判断材料として共有できる」とし、これからも「がん免疫療法」の正しい理解促進に向け、啓発サイトなどの運営を通じて情報発信に取り組んでいくと語りました。
