今年7月に開かれたアメリカ下院の「UFO公聴会」はUFO研究史上、画期的な出来事であったがその余波は米当局内でどのように推移しているのか。著名ジャーナリストによると今後1年～1年半以内に、地球を訪れた地球外知的生命体の存在が当局によって公表される可能性があるという――。
今後12～18か月以内に宇宙人が公表される!?
アメリカ下院の「UFO公聴会」の重要な証言者の1人、デイヴィッド・グラッシュ氏を最初にメディアに紹介したのは調査ジャーナリストのロス・クルサート氏である。
その後もUFO/UAPについて重要な発言を行っているクルサート氏だが、今回、豪メルボルンのラジオ放送でインタビューを受けてUFOに関する背景情報と、この現象に関連してアメリカ議会で何が起こっているのかを共有している。
話の中でクルサート氏は近い将来、UFOの真実が公になる可能性について推測し「おそらく12～18か月以内には世界が公に知ることになると思います」と驚くべき発言を行っている。来年か再来年には公式に宇宙人の存在が世の中に発表されるというのだ。
アメリカ上院は先日、UFOに関する記録を300日以内に提出することを政府機関に義務付け、機密にしておくやむを得ない理由がない限り、記録の一般公開を義務付ける修正案を可決した。これによって、今後1年ほどで開示請求されたUFO関連の機密情報が続々と明らかになるということだ。そしてその中には「非人間生物（Non-Human Biologics）」に関する機密情報も含まれているというのである。
クルサート氏は、国防コミュニティ内の情報開示を求める運動によって、議会内でこれらの現象についての真実を明らかにしようとする機運が高まっていると話し、将軍や提督を含む一部の高官は国民に情報を提供する時期が来たと信じていると指摘している。しかし彼はまた現時点では多数派であると思われる反情報開示派の存在も指摘し、この派閥は国家安全保障と外交関係、特に中国との緊張の高まりに対する潜在的な影響を懸念しているという。
クルサート氏はジョー・バイデン大統領の指導能力に関する疑問や、ドナルド・トランプのような潜在的な将来の大統領がこのようなデリケートな問題にどのように対処するかについての不確実性などや、現在の政治情勢に対する懸念もあり、議会内で情報開示に対する反発があるとも指摘した。
情報開示が国家安全保障上のリスクを引き起こす場合、大統領は特定の記録の開示を延期することができ、延期された記録を機密解除しても安全かどうかを定期的に確認することを義務付けられているという。つまり大統領の判断でこの先も宇宙人の存在が隠蔽されたままになる可能性もあることになる。
地球外起源で非人間である知的生物、つまり宇宙人の存在の公表が近い将来にあってもおかしくない一方、まだしばらくは隠蔽される可能性も残されているようだ。
