動画の視聴状況まで把握可能
完成した動画は、メールやメッセージなどに添付して送付する。制作済みの動画をプラットフォーム上で一括管理することもできる。
ユーザー本人のアバターである必要がない場合や本人が顔出ししたくない場合は、無料ライブラリに高解像度AI アバターのストックが用意されている。実在の俳優を元に作成された商用利用OKのストックアバターはVidyardの全プランで利用できる。お試しの無料サービスでは動画を25本まで作成してライブラリに保存可能。有料サービスでは無制限で動画を作成できるほか、視聴に関するインサイトをリアルタイムで得られる機能も。クリック回数や視聴回数などのエンゲージメントを専用ダッシュボードで確認できる。
SalesforceやHubSpotといった主要なツールに統合されているので、作った動画をシームレスに活用できる。YouTubeやX (旧Twitter)、Facebook、LinkedInなどのSNS、Gmail、Outlook、slackといった毎日使うツール、WordPressやGoogle Analyticsなどを含め統合先は現在50近い。
2人から社員300人に急成長、資金調達も発表
Vidyardは、大学で出会ったMichael Litt氏とDevon Galloway氏によって2010年に設立された。当初は2人だった社員数は現在では300人にまで成長している。
AIアバター機能の追加と同時に、Vidyardは1500万米ドル(約23億円)の資金調達も発表。カナダ輸出開発公社が主導し、BMOキャピタルパートナーズやバッテリー・ベンチャーズなどが出資したもの。これまでの調達額は計9070万米ドル(約142億円)となった。Statistaの調査によると、デジタル動画広告市場は2023年の全世界で1760億米ドルの収益を上げたとのこと。2028年には2410億米ドルに成長するという予測だ。日本国内に限っても、2023年の動画広告市場は前年比112%となる6253億円、2027年には1兆228億円に達するという(2024年2月発表のサイバーエージェント調査)。
Vidyardはすでに日本企業ともパートナー提携を結んでいる(2017年に株式会社24-7が同社を含め動画プラットフォーム3社とのパートナー契約を発表)。Vidyardで制作されたAIアバター動画をそれとは気づかず目にしているのかもしれない。
(文・Mizoguchi)