多様性、生き残る鍵

BBCはジェンダーに限らず職員の多様性を増大させる方針も採用している。出演者を多様にするだけではなく、制作者の多様性を高めることを目指す。女性50％、有色人種20％、障がい者12％、社会経済的に低い層の出身者25％とする「50：25：20：12：25プロジェクト」を実行中だ。

2023年3月時点で、全職員の中で女性は50・1％、幹部職では49％となった。有色人種の割合は17％（全職員、以下同）、障がい者は9.4％、社会経済的に低い層は21・1％となっている。

なぜジェンダーも含めた多様性がメディアに必要とされるのだろうか？

BBCは、「多様なすべての視聴者を番組や制作現場に反映させるため」と説明する。報道機関が番組や紙面上、組織の構成において多様性を反映させることは、読者・視聴者に寄り添う姿勢とも言える。これからのメディアの生き残りの鍵を握っている。

日本でも

ちなみに、日本では「中央公論」、「正論」、「世界」編集長３人が女性である。「中央公論」４月号には編集長3人の会談記事が掲載されている。

参考： 英下院報告書：Women and the UK economy 英下院報告書：Women in politics and public life

「英国発メディア事情」（新聞協会報3月26日付掲載の筆者のコラムに補足しました。）

編集部より：この記事は、在英ジャーナリスト小林恭子氏のブログ「英国メディア・ウオッチ」2024年4月10日の記事を転載しました。オリジナル原稿をお読みになりたい方は、「英国メディア・ウオッチ」をご覧ください。