車の購入は人生のなかでも大きなイベントの1つであり、納車を待つ期間には新しいカーライフへの期待が膨らむものです。

しかし実際に納車されてからは、ローンや保険、税金やメンテナンス費用など、現実的な面にも目を向けなくてはいけません。結果として、考えていたとおりの生活が送れず、車を手放さなければならないケースもあるでしょう。

今回はドライバーの方々から、「購入後すぐに車を手放したエピソード」を集めました。

目次
ローンと修理代で火の車、なのに本人は元気いっぱい
「買ったのに乗れない」ってどういうコト?

ローンと修理代で火の車、なのに本人は元気いっぱい

ドライバーに聞いた「買ったばかりの車を手放した経験」…トホホな事情が重てェよ
(画像=©Chanakon/stock.adobe.com、『MOBY』より 引用)

車を手放さなければならなくなるケースとして、考え得る理由の1つに「維持費が払えない」という状況が挙げられます。とくに返済能力ギリギリでローンを組んでいる場合などは、「予定外の出費」で月々の支払いが困難になることもあるでしょう。

「だいぶ前に付き合いがあった高校の同級生の話です。彼は根っからの車好きで、高校でもよく改造車の雑誌を読んでいました。高校を卒業してすぐ就職し、フルローンで走り屋系の車を買ったんですよ。当時はとにかく自分の車を持っていることが羨ましく、周りからも尊敬の目で見られていました。

ですがどうやら、彼は運転が得意ではなかったようで、何度も自損事故を起こすんですよね。小さなキズやヘコミでも毎回板金に出すものだから、修理代でローンまで手が回らなくなったらしく……買った年の冬には手放していましたね。聞くと、ローンは最初の2ヶ月しか返済できていなかったと。

今思うと、車を差し押さえられて、それでも残債が残るレベルだと思うのですが、『車持ってかれちゃったよー』なんて嘆きながら自転車で遠くまで通勤し、半年後にまたスポーツカーを買っていた彼を見て、そのエネルギーだけは羨ましいなと思いましたね」(40代男性)

上のケースにおいては、ローンの返済が負担になっていたことはもちろんですが、10代のため任意保険の年齢条件を設定できなかったり、また一般に保険料率が高くなりやすいスポーツカーに乗っていたりと、その他の面でも維持費の負担が大きかったと考えられます。

ただ、一般的には「無理な返済計画」であっても、本人としては「車のために働いて、好きな車に乗る」ということが生きがいになっている可能性もありますから、それはそれで充実した人生のかたちなのかもしれません。

「買ったのに乗れない」ってどういうコト?

ドライバーに聞いた「買ったばかりの車を手放した経験」…トホホな事情が重てェよ
(画像=©uflypro/stock.adobe.com,『MOBY』より 引用)

車をすぐに手放す理由として、「実際に乗ってみたら期待していたものと違った」といったケースが考えられます。それでも、「思ったより使い勝手が悪かった」などの感覚的なものであれば、金銭的な負担を考え我慢して乗り続ける人が多いでしょう。

一方で難しいのが、「故障ばかりでまともに使えない」というケースです。

「輸入車が好きでヨーロッパの車を乗り継いでいるのですが、一度散々な目にあったことがあります。新車で購入したにもかかわらず、納車されてから間もなくトラブルが連発し、ディーラーへの入庫を繰り返していました。

足まわりの異音や電装系の不具合など、一度修理した箇所が再発することもあり、結局1年のうち半分は代車生活でしたね。乗り味そのものは気に入っていましたが、そもそも乗れなくては意味がありませんから、早々に手放すことを決めました。

ちなみにディーラーに提示された買取価格は一般的な相場どおりの額で、納車から1年あまりで半分近くまで値落ちしていました。正直モノを売るレベルじゃないとは思いましたが、そこまで酷かったのはその1回きりですね」(60代男性)

せっかく新車を買ったのに、相次いで不具合に見舞われては、ワクワクした気分も台無しでしょう。ただ、新車だからといってトラブルのリスクがないわけではなく、国産車・輸入車問わず納車直後から不具合が生じるケースは珍しくありません。

小さな不具合であれば、消費者としても「まぁ直るならいいか」と納得もしやすいところですが、機関に関わる不具合などの場合、「新しいものに交換してほしい」と考える人もいるでしょう。

しかし「公益財団法人 自動車製造物責任相談センター」のホームページによれば、そのようなケースでも基本的に車両交換を求めることはできず、販売側は修理をすることで売主としての責任を果たしたことになるといいます。

ただし、同様の不具合が繰り返し発生するケースなど、修理が不可能と見込まれる状況においては、車両交換や契約解除が可能な場合があるとされています。

とはいえ、客観的に修理不可能と立証できるケースは相当に限られているため、やはり「交換や返品」という対応を要求することは難しいと考えられるでしょう。