「マッチングアプリで恋人が出来た」

そんな話を聞く機会が増えてきていませんか？　いまやマッチングアプリは、パートナーと出会うための主な手段の1つとなってきています。

U-NOTE編集部は、特に利用者の多い「Omiai」「with」を運営統括する株式会社エニトグループ（以下、エニトグループ）の代表取締役グループCEO・小野澤香澄氏に、マッチングアプリ市場の現在と、今後の戦略についてお聞きしました（全2回中1回目）。

マッチングアプリ市場の勢いがすごい

出会って1年以内に結婚した人のうち、4人に1人がマッチングアプリがきっかけだったという（※1）ほど、恋活・婚活において勢力を伸ばしているマッチングアプリ業界。

最近では、男女の婚活を後押しするため、東京都がマッチングアプリを開発して提供することも発表されました。

マッチングアプリサービスを提供している株式会社タップルによると、オンライン恋活・婚活マッチングサービスの市場規模は、2023年に788億円、2028年には860億円に拡大すると予測されているそうです。


（引用：マッチングアプリ「タップル」、国内オンライン恋活・婚活マッチングサービスの市場調査を実施）

小野澤氏によると、欧米では、独身者のうち約5割がマッチングアプリを利用したことがあるのに対し、日本は現状2割程度とのこと。小野澤氏は、「（今後、海外に）追いついていき、市場が大きくなっていくだろうと考えています」と見通しを示したうえで、マッチングアプリの特長として、

「利用された方が他の方に口コミをしていった結果、ユーザーが増えていく傾向が他のサービスよりも強くあります」

と指摘し、その構造をキープできるようサービス展開していく意向を示しました。

※1 明治安田生命保険相互会社の調査

マッチングアプリのビジネスモデル

さまざまなマッチングアプリが登場するなかで、エニトグループは、シリアス系（相手と長期的な関係を望む利用者に向けたサービス）の「with」「Omiai」を運営しており、それぞれ国内シェア2位（2024年2月時点で累計会員数1,000万人）、3位（同900万人）を記録しています。


「with」は、「心理テスト」や「好みカード」などで相手の価値観が分かるのが大きな特徴のサービス

小野澤氏によると、「with」「Omiai」の収益源は、

「ほぼ100％近くがto Cです。そのうちの大半がサブスクリプションでして、男性の方がどなたかとメッセージしたいというタイミングで課金していただく流れになっています」

といいます。

さらに、より細かい条件を設定して相手を検索したり、メッセージの既読・未読を表示したりできる、追加の有料サービスによる収益もあるそうです。