英語を学ぶ目的は、人それぞれ。「英語を話したい私に、TOEICは関係ない」という人もいますが、それは正しい考えでしょうか。

就職や昇進試験合格を目指して、TOEIC Listening ＆ Readingスコアを伸ばそうと努力しているとき、英語学習の本当の目標や、学びの楽しさを忘れてしまうことがあるかもしれません。

英語によるコミュニケーション力を検定するTOEIC Programを「多くの人が誤解している」と、日本で同テストを実施するIIBC（一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会）の役員をつとめる永井聡一郎さんはいいます。

U-NOTEは、IIBCの永井さんと、TOEIC Testsの英語4技能で、基準スコアを取得した受験者に贈られる「IIBC AWARD OF EXCELLENCE」2022年度受賞者のおひとりである室井梨那さんにそれぞれお話をうかがいました。

その模様を、4日連続で紹介します。

【5月3日（金）公開】

受験者も誤解している!?ーーTOEIC Programを実施するIIBC役員が語る‟本当のTOEIC”とは？



【5月5日（日）18:00公開】

英会話の楽しさが不得意科目を学ぶ動機になったーー「IIBC AWARD OF EXCELLENCE」受賞者室井梨那さんインタビュー【前編】

【5月6日（月）18:00公開】

「できない原因」を見つけて弱点を克服しようーー「IIBC AWARD OF EXCELLENCE」受賞者・室井梨那さんインタビュー【後編】

なぜ「英語公用化」なのか

ーー先日も大手企業が、社内で英語を公用化するという報道がありました。どういった目的で行われているのでしょうか。

永井：英語公用化は、海外進出と優秀な外国人材の採用を主な目的として行われています。英語で働く環境を整えたことで、大勢の外国籍の従業員の採用を実現した企業もあります。全社をあげた「公用化」に難航していても、英語を必要とする部門に対象を絞り成功しているという企業は数多く見受けられます。

ーー英語が必要とならない部署までも公用化する必要はあるのでしょうか？

永井：日本の企業が「全社的に外国語を公用化する」となぜ宣言したのかというと、新卒社員を「総合職」として一括採用し、業務内容などを限定せずに雇用する「メンバーシップ型雇用」が主だからです。

英語を必要としない業務についていても、いつか配属されるかもしれない。「（英語から）逃げられない」という強烈なメッセージを打ち出すことで、働く人たちの意識を高める狙いかもしれません。あくまでもメッセージだからこそ、現状で、部門によって差が生じていると考えています。もちろん、海外との接点が増えたり、職場で外国籍社員が増えたりすることで、英語を必要とする部門が増えていることも事実です。

ーーしかし日本の大企業であれば、国内の外国籍従業員や海外拠点での現地雇用者のほとんどが「日本語話者」ということはありませんか？

永井：「世界のどこで働いても、日本語で仕事ができる」という企業があったかもしれませんが、それは昔のことです。優秀な外国籍従業員を採用するにあたり、日本語を要求するようでは思うように人材を獲得できなくなってきています。また、今は現地スタッフのマネジメント職への登用が進み、「英語を使えないと仕事にならない」という危機感を持つ企業が多いです。さらに、時代が大きく変化しています。かつては、誰かが「案件を背負って」海外出張にいけば、何とかなりました。

リモートワークやオンライン会議が、コロナ禍で「当たり前」になり、生産や製造部門で、海外人材とされていなくても、各国の拠点やクライアントとの会議に参加する必要に迫られています。議論に参加し、その場で自分の考えを伝えることを重視する企業が増えました。