災害の多い日本では、避難経路の事前確認や非常時の情報収集が不可欠だろう。しかし、どのようにして情報を集めるべきかわからない人もいるかもしれない。今回は災害情報に関する調査結果を紹介。災害に関する情報としてニーズの高いものや、非常時の情報収集として有用なものを確認してほしい。

7割以上がハザードマップを「災害に関する情報として心強い」と回答

「ハザードマップ」や「周囲の避難場所」の情報を約7割の人が重要視【NEXER調べ】
(画像=災害用伝言ダイヤル(171)や防災無線も知っておくと、いざという時に役立つかもしれない(株式会社NEXERとテレネット株式会社による調査)、『オトナライフ』より 引用)

2024年4月、株式会社NEXERとテレネット株式会社は共同で、全国の男女1032人を対象に「災害に備えて、欲しい情報」についてアンケート調査を実施した。

調査結果によると、7割以上の人が「ハザードマップ」を「災害に関する情報として心強い」と回答。災害における被害予測した可視化したハザードマップは、被災状況をイメージできるため、ユーザーからの信頼性は高いようだ。「周囲の避難場所」も情報として有用だと考えている人が多い。避難経路を把握しておけば、いざという時にでも落ち着いて行動できるだろう。

「ハザードマップ」や「周囲の避難場所」の情報を約7割の人が重要視【NEXER調べ】
(画像=(株式会社NEXERとテレネット株式会社による調査)、『オトナライフ』より 引用)

そのなかでも特に心強いと感じるのはどの情報かを尋ねた調査では、周囲の避難場所が35.7%でトップだった。その理由として「連絡が取れなくてもとりあえずどこに行けばなんとかなりそう」「避難できる場所があるというのは安心感につながる」などの回答が挙げられた。安全性だけでなく、精神的な安心感を得られることが大きなメリットとなっているようだ。ハザードマップも33.6%と回答率は高く、「危険性の目安になる」「避難の準備ができる」などの声が寄せられている。