「文章が書けないという理由だけで、自分の夢をあきらめざるを得ない人がいる」

そう語ってくれたのは、ウェブ小論文塾代表として、日々小論文の添削・指導をおこなっている今道琢也さんです。

小論文試験は、公務員をはじめとして、マスコミや医療関係など多くの業界で実施されています。興味のある業界だったとしても、小論文という言葉を聞いただけで、試験から目をそむけたくなる人はいないでしょうか。

今回は、2018年の発売からいまも小論文対策本として人気を博しているという『落とされない小論文』の著者である今道琢也さんに、小論文試験を前向きにとらえる方法や、いますぐ実践可能な書くときのコツをお聞きしました。

小論文試験だけでしか測れない能力がある

―――はじめに、小論文試験をおこなう企業が、どのような意図で小論文を課しているのかを教えてください。

今道琢也さん（以下、今道さん）：企業や団体により意図はさまざまですが、共通していえるのは「人間の総合的な知力を測る」ことです。

総合的な能力のひとつとして、テーマに対して自分で考え、分析する「思考力」が挙げられます。ほかに、文章として論理的にまとめて違和感のない日本語にする「論述力」なども、小論文だからこそ測れる能力といえますね。

くわえて、時事知識をもっているかどうかも計ることができます。たとえば、少子高齢化のような社会問題について論ずる場合、そもそも少子化とは何で、高齢化とはどういうことなのかがわからなければ書き進めることができません。

さらに、結論に至った過程もチェックできます。これは、文章で表現する小論文試験ならではの特徴です。マルかバツを記入する選択問題だけだと、答えを導き出すまでのプロセスまではわかりませんよね。

以上のように、人間の総合的な知力を評価するため、小論文試験を実施していると考えられます。

―――実際には、どのような業界が小論文試験を出しているのでしょうか？

今道さん：地方・国家公務員をはじめとして、マスコミ（出版・テレビ・新聞など）や医療関係（看護師・理学療法士など）は昔から小論文試験を良く出しています。

そのほかの一般企業でも、小論文試験を取り入れているところは多くあります。小論文試験を毎年実施している業界があるのは、やはり「文章力を見たい」ということが理由のひとつでしょう。

たとえば、公務員は、行政通達や予算案などの公文書を扱う人たちですよね。公務員は、誰が読んでも誤解がなく、的確な日本語で文章を書く力が求められます。

このほか、記事や原稿を書く機会の多い、新聞社・出版社・テレビ局などの仕事も、文章力は必須ですから、その観点で小論文を重視しているといえますね。