結婚式に招待された時、ご祝儀にいくら包むかということには頭を悩ませるのではないだろうか。最近では、会費制の結婚式なども多くなってきたが、まだまだご祝儀という風習は根強く残っている。

特に、自身の結婚式を控えている人や、間近に列席予定のある人は、ご祝儀については関心があるだろう。ここでは、ご祝儀の基本からその相場までを紹介するとともに、恥をかかないための最低限のマナーについても解説する。

ご祝儀とは

ご祝儀とは、人生の節目に金品を送ることを指して言う。つまり、結婚式に限らず出産祝いや就職祝いも広義では、ご祝儀にあたるのだ。また、祝い事ではない病気見舞いなどについては、「不祝儀」と表現される。

一般的には、祝儀袋を使用し、その中に現金を入れる。結婚式のご祝儀の場合には、水引と呼ばれる部分は「結び切り」のものを、色は紅白のものを用いるのが一般的だ。

結婚式の場合、受付の際にご祝儀を渡す。出席できない場合には、現金ではなく物を送る場合もある。また、新しい夫婦を応援する意味からも、自らの立場に応じた適正なご祝儀金額を把握しておきたいものだ。

結婚のご祝儀の金額相場

では世間の人は、ご祝儀を一体いくら包んでいるのだろうか。これは、年代や本人との関係性が大きく関わってくる。年代別、本人との間柄のそれぞれについて紹介しよう。

年代別

まずは、自分が結婚する人よりも年下か年上かというのが基準となる。友人や会社の同僚など同世代の場合には、3万円が相場になる。会社の先輩の場合や、会場によっては2万円という場合もある。後輩の場合には、3万円から5万円が相場となる。夫婦で出席をする場合には、5万円が一般的だ。また、会社の社長や上司の場合には、少し多めに包むことが多い。

本人との間柄別

年齢に加えて、考慮しなくてはいけないのがその人との間柄である。兄弟姉妹の場合には最低でも5万円、できれば10万円ほど用意できれば理想的である。ただし、20代の弟や妹の場合には5万円よりも少ない額でもいいだろう。夫婦での出席の場合には、10万円以上が相場となる。

叔(伯)父、叔(伯)母、いとこの場合は、3万円が相場だが、先ほどの年齢も考慮して金額を決めてほしい。夫婦で出席をする場合には5万円以上、10万円ほどまでを目安にしよう。祖父母の場合には5万円以上は準備したいところだ。夫婦の場合は、10万円が相場だ。

それ以外に、招待されていない場合でもお祝いを贈るのがマナーである。親族であれば、1万円から3万円、友人や同僚、先輩、後輩などの場合には、3000円から2万円程度を送るのが一般的である。また、複数人でまとまった金額にして渡すことも多い。

結婚のご祝儀の金額を決める際の注意点

ご祝儀の金額は、今後のその人との関係性においても大切な要素である。相場を紹介したが、この金額でなくてはいけない、ということではない。その人との関係の深さに応じて、その金額は前後して構わない。しかし、少なすぎれば失礼にあたる。かといって、多すぎると気を遣わせることになってしまう。よく検討したうえで、金額を決めるようにしよう。

もし自分が先に結婚しており、その際に呼んだゲストの結婚式に列席する場合には、同額以上の金額を渡す必要がある。間違っても、自分がもらったご祝儀の金額よりも少ない金額を入れないよう、事前に確認してほしい。

結婚のご祝儀を渡す際のマナー

ご祝儀を渡す際は、ただ現金を包んで渡せばいいというわけではない。知らないと失礼になってしまうことや、恥をかくこともあるので、最低限のマナーを押さえておこう。

まず、祝儀袋は、前述したように必ず水引が「結び切り」のものを用意する。蝶結びの水引は、「何度でも結び直すことができる」という意味から、失礼にあたる。祝儀袋も様々な種類が販売されているが、祝儀金額によって使い分ける必要があり、金額が大きいほど豪華なものを選ぶのが一般的である。豪華な祝儀袋に中身が1万円となると、失礼にあたるので注意してほしい。

祝儀袋に入れる現金は、すべて新札である必要がある。当日までに、銀行で新札に替えておこう。祝儀袋には、「寿」の文字と、氏名を毛筆で記入する。中包みには、金額と自身の住所・氏名を記入する。その際、金額には旧漢字を使用するのがマナーである。儀祝袋の準備ができたら、袱紗(ふくさ)に包み受付に持参する。

ご祝儀は日本人の美徳

ご祝儀というものは、日本では祝福の気持ちを表現する一つの手段である。結婚式には、多額の資金が必要なうえに、事前の打ち合わせや準備にかなりの時間を要する。それだけ、新郎新婦には負担が大きいのだ。式の当日はふたりの門出を祝い、これからの人生を心から応援する意味も込めて、スマートにご祝儀の知識をつけておきたい。結婚式が続くと、ご祝儀は痛い出費となるだろう。しかし、縁起を担ぐ意味でも快くご祝儀を用意してほしい。

文・MONEY TIMES 編集部
 

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