暴力的なゲームは、社会的にも家庭でも常に物議を醸しています。
「子供が暴力的に育ってしまうのではないか」とか「ゲームに感化された若者が暴力事件を起こすのではないか」と不安視する声はよく耳にするでしょう。
しかしゲームが人に与える影響はそう単純ではありません。
実際、独マックス・プランク研究所による2021年の研究では「暴力的なゲームを長期間にわたり毎日続けても攻撃的にならない」ことが示されています。
さらにここ数年の研究では、人気の暴力的なゲームが発売されると、一時的に犯罪率が下がるという傾向が報告されています。
この結果は、暴力的なゲームが社会的な認識に反して、実は世の中の平和に貢献している可能性を示唆しています。
米国で「コール・オブ・デューティ」の発売後に犯罪率が低下
ここでは「暴力的なゲームの発売が犯罪率を低下させた」ことを示した2つの研究を紹介します。
一つ目は、米ビラノバ大学（Villanova University）とラトガース大学（Rutgers University）が2014年に発表したものです（Psychology of Popular Media Culture, 2014）。
研究チームは、アメリカにおける暴力的なゲームの売上と犯罪率を比較し、その関連性を調べました。
調査では、アメリカ産の大人気シューティングゲームで、毎年1本のペースで新作がリリースされている『コール・オブ・デューティ（CoD）』を対象としています。
その結果、興味深いことに、CoDの売り上げが急激に高くなる10〜12月頃（リリース時期は10月末か11月初め）に、殺人や暴行などの犯罪数が減少していることが判明したのです。
下のグラフを見比べてみると、まるで鏡映しのように、ゲームの売り上げが高いときに犯罪率が下がっていることが伺えます。
もちろん、これは相関関係を示したものであり、「暴力ゲームの発売」と「犯罪率の低下」との因果関係を証明するものではありません。
それでも研究主任のパトリック・マーキー（Patrick Markey）氏は「暴力的なゲームの発売は、一時的にも殺人や暴行などの重犯罪の発生件数を減少させる効果があると考えられる」と話しています。
また、その犯罪の抑止効果は、ゲームリリース後の犯罪減少率を踏まえると、最大3カ月は持続すると述べました。
さらに同様の研究はアメリカ以外でも実施されています。
