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2022年の世界のエネルギー市場はウクライナ戦争に席巻された。ウクライナ戦争の出口が見えない状況下で、2023年10月にはイスラム組織ハマスがイスラエルへの越境攻撃を行った。イスラエルがハマス、およびその背後にいると言われるイランに報復を行えば、中東情勢が一気に不安定化する可能性がある。

1973年の第一次石油危機から50年後の節目にこのような事態が発生したことは歴史の皮肉としか言いようがない。

ハマス・イスラエル戦争はエネルギー危機をもたらすか

中東情勢の緊迫化は石油市場に影響を与える可能性が高い。ただ石油アナリストのマイケル・リンチ氏は1973年当時とは4つの点で事情が異なっており、大きなエネルギー危機に発展する可能性は低いと論じている。

第1にパレスチナ人への同情は強いものの、ハマスを支持する者が今回の攻撃で増えるとは考えられず、ハマスを明確に支持している産油国はイランのみであることだ。仮にイランが石油輸出を減らしたとしてもサウジがその減少分を補い、石油相場を安定化させ、バイデン政権を側面支援する可能性がある。

第2に高インフレや労働争議の頻発、金利の上昇、新型コロナウイルスの新たな感染拡大、中東での新たな暴力によって、現在の世界経済が脆弱になりかねない状態にあり、1973年当時のような市況のひっ迫状態にはない。

第3に現在の石油市場には巨大なスポット市場があり、1970年代の石油危機のようなパニック買いが起きるとは考えられない。

第4に中東産油国は石油を政治的武器として使うことを控えていることに加え、第5にIEAの緊急時備蓄が依然、12億バレルほどあり、少々の石油供給途絶があっても対応可能であると考えられることだ。

ダニエル・ヤーギン氏も現時点では1970年代のような石油危機に発展するとは考えにくいとする一方、「仮にイランが戦争に関与し、米国がイラン原油への制裁を強化し、これに対抗してイランがホルムズ海峡のタンカー航行を脅かすようなことに発展すれば、状況は大きく変わる」と釘もさしている。