Vogueの親会社、コンデナストの広報担当者は、投稿は「彼女自身の意見で、社を代表するものではない」と述べるなど距離を置いている。また、ある関係者はポスト紙に、彼女はフルタイムの従業員ではないと強調した上でインスタの肩書き変更は会社による指示ではないと話したという。

投稿には、同僚から反発も寄せられ、フランスのVogueのスタイリスト、セリア・アズレー氏は「イスラエルの民間人が殺害されることに対しても同様の同情を示すべきだ」と批判した。これに対して、カレファ・ジョンソン氏は、イスラエルの犠牲者は報復で被害にあったパレスチナ人より「はるかに少ない」と反論。さらに「イスラエル国防軍はイスラエルのアパルトヘイト政府が支援する拷問機関だ」と述べたという。

するとアズレー氏は「あなたは無知で、建設的な会話すらできない」と匙を投げたという。

ハマスとイスラエルが戦争状態に突入した後、SNSの投稿をめぐって職場を解雇されるケースが複数報じられている。

ニューヨーク市の緊急治療室の医師、ダナ・ディアブ氏は、インスタグラムのストーリーに、ミュージックフェスティバルの参加者がハマスの攻撃を受け逃げ惑う動画に「シオニスト入植者たちは自分たちの薬を味わっている」と投稿。その後、勤務先のレノックスヒル病院の職を解かれた。

アトランタのがん研究センターのアビア・N・アブヤビス博士はFacebookに「レジスタンスの戦士に栄光あれ」「盗まれた土地に平和はない」、パレスチナ支持者らの集会で耳にする「イスラエルの犯罪には、一銭たりとも、これ以上の金は要らない」と投稿した後、休職処分となった。研究所側はポスト紙に「私たちはこのようなコメントをできるだけ強い言葉で非難し、内部調査が行われるまでこの人物をただちに休職処分にした」と答えたという。