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「借金の性質」をきちんと考えると、中小企業こそ正しく借り入れをすべきですし、資金に余裕のある経営が望まれるもの。しかし、借りたくても借りられない会社があるのも事実です。

「借り入れがうまい会社は潰れにくい。計画的に準備を進め、借りるタイミングをきちんと見極めている」と言うのは経営コンサルタントの横須賀輝尚氏。今回は、横須賀氏の著書「プロが教える潰れる会社のシグナル」より、再構成してお届けします。

銀行との面談が増え始める

中小企業の経営も、金融機関から上手く借り入れができていて、うまく経営に生かされていれば問題ないのですが、「苦しくて借りる」となると話は別です。

まず、危険なシグナルとしての「銀行との面談が増える」ということは、どういうことでしょうか。

まず、信頼できる優秀な企業であれば、銀行は割と軽くポーンと貸します。1000万円でも2000万円でも。では、簡単に貸せない場合はどういうケースかといえば、そのまんま「貸し先として信用ができない」からです。

例えば、赤字決算だと借りることは難しいといえます。当然、赤字決算ということは利益が出ていない会社ですからね。そんな会社にお金が貸せるわけがない。

でも、会社が傾き始めれば、当然社長は金策を考える必要があります。つまり、なんとかしてお金を金融機関から借りようとするわけですね。しかしながら、赤字決算なので金融機関もそう簡単には貸せない。

会社の現金の過不足などを監理する「資金繰り表」や事業計画、収支計画などを出してもらい、面談に面談を重ねる……というわけで、苦しい借り入れをしている場合に、金融機関との面談が増えるというわけです。

ちなみに、この借り入れのサイクルが早くなり始めたら要注意。借り入れ自体は経営のために必要なものですが、そんなに頻繁に借りるものではありません。ひとつの金融機関につき、一年か二年に一回とか、そんなものです。それ以上の短いスパンで借りる素振りが見えたら、危険な匂いがするってことになりますね。

資金繰り表が存在しない会社は要注意

先程さらっとお伝えしましたが、会社のお金を管理する方法として、「資金繰り表」を 作成するという方法があります。これに類似するものとして「キャッシュフロー計算書」 というものもありますが、基本的にはどちらも会社のお金を管理するものです。

違いとしては、資金繰り表が手元の資金の予測であり、キャッシュフロー計算書は過去の実績を見るもので、まあ、そういうものが会社経営にはあるんだと思ってもらえればOKです。

ちなみにこれらの表なり計算書は、法律的につくらなければならないとかそういう義務があるわけではなく、ない会社もたくさんあります。そんな資金繰り表ですが、これが存在しないからヤバい会社……とも言えるのですが、ある会社は信頼できる……かもしれないくらいの感じです。その性質を解説していきます。