CD・DVDレンタル業といえば斜陽産業のように思えるが、同ビジネスでおなじみの「GEO（ゲオ）」の運営会社ゲオホールディングス（HD）の業績が今、好調とのこと。NetflixやAmazon Prime Videoといった世界規模の動画配信サービスが全盛の時代になり、レンタル業界は一掃されつつある印象が強かったが、ここにきてなぜゲオが躍進を見せているのだろうか。そこで今回は流通アナリストの中井彰人氏に、好調のゲオHDの戦略や、ライバルと目されていたTSUTAYA（ツタヤ）凋落の原因などを解説してもらう。
リユースビジネスの大ヒットで逆境を乗り越えたゲオ
2004年には東京証券取引所と名古屋証券取引所に一部上場し、翌年には全都道府県への出店を果たすなど、CD・DVDレンタル業界を牽引していたゲオ。現在でもレンタル事業が好調なのだろうか。
「ゲオHDの21年3月期の売上高を見ると、前期と比べて7.6％増の3283億5800万円を記録しています。また22年3月期の通期業績予想を見ると3300億円、純利益は40億円に上方修正しています。しかし、この好調を支えているのはレンタル事業ではなく、むしろ足を引っ張っていることがわかるのです。
日本映像ソフト協会の資料『映像ソフト市場規模及びユーザー調査2021』を見ると、セルとレンタルを合わせた映像ビデオソフト市場は07年の6642億円から右肩下がりで、21年には2719億円と、往時の4割程度にまで減少してしまっています。そしてゲオHDの23年3月期の第3四半期の商材別売上高を見ると、15年ごろから加速度的に人気を博してきた動画配信サービスに淘汰されるかたちで、レンタル事業だけが唯一売上減少を記録しているのです」（中井氏）
では、なぜ本業だったレンタル事業が売上減少しているにもかかわらず、ゲオHDは好調なのだろうか。
「それはズバリ、リユースビジネスが人気だからです。もともとGEOだった店舗をゲーム機やスマホの買取り専門店に業態変更したことに加えて、今ゲオHDが一番力を入れているのが、衣類から家電・家具まで取り扱う中古買取り販売店『2nd STREET（セカンドストリート）』の拡大です。22年12月時点でGEOは1098店舗ありますが、2nd STREETはそれに迫る勢いの787店舗にまで拡大しているほか、海外にも45店舗展開しています」（同）
